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進化するモバイル広告は受け入れられるか（ＩＴｍｅｄｉａ）（8/28）
携帯電話は広告主にとって宝の山になる可能性がある。携帯電話では全世界の20億人以上の加入者と、彼らにとって最もパーソナルで手軽な方法で関係を築けるからだ。しかし一般的に、従来のテキスト広告には反感が強まっている。受け手の間ではそれらのメッセージを、デスクトップPCユーザーが嫌うスパムと同列に見る見方が急速に広がっている。だが現在、技術の発展のおかげで、広告主は、消費者に嫌われずにメッセージを伝える方法として、新たな仕掛けを導入するようになってきている。携帯電話はテレビ、デスクトップPCに続く「第3の画面」と期待されているだけに、この動きは重要だ。


ネット広告はリアル店舗の売上を押し上げる効果がある〜米調査結果（Impress Watch）（8/1）
インターネット広告を見た人は、事前にインターネット店舗で商品を見たり調査したりするため、結果としてリアル店舗の売上を伸ばす効果を持つとの調査結果が米国で発表された。それによると、事前にインターネット店舗で商品を見た客は、インターネット広告を見た経験がない顧客と比べて、リアル店舗での売上が平均で41％多いことが判明した。この調査結果について、Yahoo!小売部門シニアディレクターであるAmy Vener氏は、「最近の調査で、消費者の89％がインターネットで商品情報を探すものの、インターネットで商品が購入されるのは7％以下であることを示している。これは、小売業者たちがリアル店舗の売上を増やす機会をとらえるために、インターネット広告を通して“事前買物客”オーディエンスの相手をすることが重要な仕事であることを示している」とコメントしている。


「驚き」と「納得」があるWeb広告――中村洋基（エキサイト）（7/12）
カーソルにまとわりつく蝿をバナー内の殺虫剤で撃退するフマキラーの広告。トイレのドアのノック音が、いつの間にやらお馴染みの“あのサウンド”に融合する『TERMINATOR 3』のDVD広告。ページにアクセスした者を決して素通りさせない巧妙な仕掛けで、いずれも東京インタラクティブアドアワードの金賞を受賞したバナー広告界の傑作である。前衛的な手法を模索し続けるバナー広告の第一人者・中村洋基さんに、ウェブ制作へのスタンスをうかがった。


他広告媒体と比較した「インターネット広告」の特性とは？（エキサイト）（5/31）
広告に対する様々な印象や消費行動に与える影響について尋ね、広告媒体別に比較したところ、インターネット広告は「関心がある情報をタイムリーに見聞きする」と、「詳細の情報を得ることが多い」が共に64％と高い結果となった。これらの項目においては、他の広告媒体と比較すると30ポイント以上差がついており、インターネット広告の特徴的な項目となっている。インターネット広告は、他の広告媒体に比べて、より細かくターゲットの関心にマッチした広告出稿を行いやすいことや、広告からのリンクにより、スペースの制約に捉われない詳細な情報を掲載できるなど、インターネットならではの特性が表れている。一方で、「信頼できることが多い」と思う広告は、「テレビCM」が43％、「新聞広告」が34％、「雑誌広告」が15.5%に対して、「インターネット広告」は13％にとどまる結果となっている。「信頼感」は、インターネット広告の課題といえそうだ。


再浮上するディスプレイ広告−検索サービス企業の新たな戦場（インプレス）（5/8）
検索サービスで争う米Googleと米Yahoo!の両社が、相次いでオンライン広告会社の大型買収を発表した。いずれも「ディスプレイ広告」を扱う広告会社である。検索キーワード広告の分野でしのぎを削ってきた両社だが、古くて新しいディスプレイ広告が、新しい舞台として浮上している。さらに米Microsoftもこれにからんできそうだ。


ネット広告を急成長させる3つの起爆剤（ＡＳＣＩＩ．ＪＰ）（4/2）
インターネットの最新動向にもっとも敏感なのは実は広告業界かもしれない。ここ数年、広告業界がインターネットにつぎ込む費用が急速に伸びているからだ。大量の費用が注ぎ込まれるだけあって、ネット広告では大きなイノベーションが続いている。昨年にはYouTubeブームに乗って、話題に乗りそうなおもしろい映像に広告を動画を使ったバイラル広告が大きな話題となった。今年は、SNSやブログを活用したパーソナリティー型広告、ユーザーのコンテクストを分析して絞り込んだ広告を表示するビヘイビアー型広告、インターネットと出版やテレビなどの従来メディアとを融合するメディアミックス型広告といった3つが大きなトレンドになりそうだ。


ネット広告とユーザ行動調査（２）企業・商品名のネット検索経験率は、９割（マクロミル）（3/30）
普段テレビや雑誌、新聞、ラジオなどの広告媒体から見聞きした「企業・商品・サービス」をインターネットで検索した経験を尋ねたところ、83％が「(１回以上の検索経験が)ある」と回答した。またそのうち、半数以上の43％が「何度もある」と回答している。男女別では、男性の検索経験がやや高い。企業･商品･サービスのネット検索経験がある人に、どんな種類の広告をきっかけに検索を行ったことがあるか尋ねたところ、「テレビCM」が79％と最も多く、次いで「インターネット広告」66%、｢雑誌広告｣55%、「新聞広告」48%となった。


第5回「インターネット広告で企業サイトに誘導する」（日経ＢＰ社）（3/20）
これまで、４回にわたって、企業サイトのプロデュースについてお話ししてきました。企業サイトは社内の方が企画・制作に関わっている場合が多く、特に思い入れを持って作っている大事なサイトですから、できるだけ多くの人たちに訪問していただきたいと思うのが人情でしょう。そして、その誘導に役立つのが、インターネット広告です。


ネット広告「苦戦」の現場 １（東洋経済）（3/17）
２００６年、日本のインターネット広告は前年比３割増の３６３０億円。にもかかわらず、ネット企業からは「ネット広告が好調」という声は聞こえてこない。現場では何が起こっているのだろうか。「企業は広告予算をここ数四半期使い残している。余っているのに使われていない。今期こそ使われるという期待が毎四半期あるが、まだ来ていない」（ヤフー・井上雅博社長）。「ネット広告は市場全体が停滞しており、バナー、テキスト、検索連動等の純広告は業界全体で単価減の影響が出ている」（オールアバウト・江幡哲也社長）。


ネット広告の広告効果を測定するには？（アットマークＩＴ）（3/7）
ネット広告へ出稿するに当たって、出しっぱなしにせずにどんなオンライン媒体が有効なのかきちんと検証したい。ネット広告の効果測定は、どのように行えばよいだろうか？ネット広告と一口にいっても、さまざまなタイプがありますよね。バナー広告、テキストリンク広告、メールマガジン広告といった形態のものは定着したといっていいでしょう。さらに画面を動き回る動的なバナー広告なども登場、消費者の関心を引くための工夫が凝らされた広告形態が次々と生まれています。


米国ネット広告費の成長率が2007年を境に下降へ―eMarketer予測（翔泳社）（3/2）
ネットマーケティングの情報サイト「eMarketer」は、米国内のネット広告費の成長率が2007年を境に減少、横ばいになるという予測を2月26日に発表した。レポートによると、3年連続で30％以上を維持してきた成長率が、2007年には18.9％になると予測している。ただし、ネット広告自体の要因で成長が鈍化するのではなく、あくまでも米国経済の停滞に大きく影響されたものと分析。成長率は下がるものの、広告媒体の中では依然としてネット広告は高い成長率を示すとしている。


ナショナルクライアントにも検索連動型広告を、オーバーチュア（ＩＮＴＥＲＮＥＴ Ｗａｃｔｈ）（2/17）
オーバーチュアは16日、2007年の経営戦略説明会を開催した。同社の検索連動型広告「スポンサードサーチ」の新プラットフォームを2007年第2四半期（4〜6月）に提供を開始することなどが発表された。スポンサードサーチは、検索キーワードに連動した広告を検索結果と同時に表示するサービス。現在の仕組みでは、キーワードに対して最も高い金額で入札した企業の広告ほど上位に表示されているが、新プラットフォームでは、キーワードの入札価格に加えて、キーワードと広告の関連性や、広告がクリックされた回数なども加味して、掲載順位が決定する。また、検索利用者のIPアドレスやキーワードを分析して、都道府県ごとに広告を変更ことも可能だという。


世界初のモバイル版コンテンツ連動型広告「コンテンツマッチモバイル」を2月1日から提供開始（ＮＴＴデータ）（2/2）
オーバーチュアはNTTデータと提携し、2月1日、世界初となるモバイル版コンテンツ連動型広告「コンテンツマッチモバイル」のベータ版配信を開始したと発表しました。コンテンツマッチ モバイルは「R25式モバイル」をはじめとする提携パートナーサイトへ配信されます。コンテンツマッチ モバイルはリクルートが運営する「R25式モバイル」で掲載され、オーバーチュアでは、今後2007年末までに約50サイトへの配信を開始する予定です。いったんサービスを開始した上、広告主やサイト運営者、モバイルユーザーからの評価を確認しながら、サービスのチューニングを行います。現在オーバーチュアのモバイル向け検索連動型広告「スポンサードサーチモバイル」をご利用いただいている広告主は、そのままコンテンツマッチ モバイルをご利用いただくことが可能です。


モバイルリスティング広告の効果的活用（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（1/31）
今や国内携帯電話契約数は9,400万件を超え、第三世代携帯電話所持率は約67％とモバイル市場は急激な成長を遂げ、更なる拡大と多様化の一途をたどっている。2004年8月に開始されたモバイルリスティング広告。市場としてはまだ小さく成長段階であるが、PC よりもクリック率が遥かに高いキーワードが存在する。


ネット広告、テレビCMと共存共栄か? テレビにない広告メリットでリーチ拡大（ＭＹＣＯＭジャーナル）（1/26）
米Nielsen傘下のNielsen Analyticsおよび米Scarborough Researchは、オンライン動画広告市場の今後の可能性などを調査分析した最新レポート「Whatever, Whenever, Wherever: How Broadband is Redefining the Economics of Television」の発表を行った。テレビCMとは異なるメリットをもつ、インターネット上の広告市場の発展が期待されている。


バイラルムービーの宝庫「人生はサッカーだ。日常生活サッカー化宣言」（エキサイト）（1/16）
コナミの人気サッカーゲーム「ウイニングイレブン」が昨年12月11日に「人生はサッカーだ。日常生活サッカー化宣言」キャンペーンサイトを公開。ウェブCMを中心としてバイラルを狙っている。サイトのタイトルである「人生はサッカーだ。日常生活サッカー化宣言」はその名のとおり、人生とはサッカーであることを伝えている。僕もサッカーを愛する一人としてサッカーは人生に置き換えられると思っている。しかし……このサイトは“日常生活サッカー化宣言”ということで、生活のより細かい部分をサッカーに置き換えているのが面白い。そしてそれを動画で伝えているのがこのサイトの特徴。「クリア」「ワンツーパス」「選手交代」……サッカーでよく耳にするキーワードを日常生活にお馬鹿に置き換えている。


モバイル広告は「役立つ情報の提供」が鍵――米調査（ＩＴｍｅｄｉａ)(1/7）
モバイル広告はうっとうしいが、役立つ情報やコンテンツなら歓迎――調査会社の米Forrester Researchが1月4日、モバイル広告に関する調査報告を発表した。報告によると、米国で携帯電話を持つ家庭のうち35％がテキストメッセージを、11％がインターネットを携帯で利用しており、携帯の用途が「音声のみ」からほかの手段へと拡大、モバイルマーケティングのターゲット層が広まっていることがうかがえる。一方で、モバイル広告を「うっとうしい」と感じる消費者が79％にも上っているという。消費者のこうした不信感は、携帯の「極めて個人的で、生活に立ち入ってしまうという特徴」によるもの、とForrester Research。こうした意識を払拭するには、マーケティング担当者が携帯の特徴を理解し、モバイルマーケティングが「邪魔な広告を出すことではなく、ユーザーに価値ある情報を与えること」であることを認識する必要があると指摘している。


モバイル SEM 活用事例（1）「公式コンテンツプロバイダー：ダウンロード系」（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（12/14）
今回から3回にわたり、モバイル SEM 活用事例と題して、いくつかの業種の広告主様の事例を紹介したい。第1回目は、公式コンテンツプロバイダーの事例をご紹介させていただきたいと思う。業界の状況：性別や年齢層など、明確なターゲットと費用対効果を確認しながら広告を実施する業界となってきている。ただ、以前はモバイル向け広告媒体の種類自体が少なく、公式メニューリストからの登録に頼らざるを得なかったのが実情であったようだ。また、その状況があまりにも明確であったために、リストの自社順位の上昇、もしくは保持するためのユニークユーザー獲得目的の広告が多く利用されていた。それ故、勝手サイトから優良な顧客を自社サイトに流入させるという意味での顧客獲得にはあまり積極的ではなかったようである。


エキサイト、「ネット広告の今」が分かる専門サイト開設（日経ＢＰ社）（10/4）
エキサイトは2006年10月3日、インターネット広告に関するニュースや解説などを集めた専門サイト「ウェブアドタイムス」を開設した。ウェブアドタイムスでは、企業のWebサイトについての紹介記事や担当者へのインタビュー記事を掲載する。動画を使った特集記事も用意し、現在は書籍「テレビCM崩壊」を翻訳・監修した織田浩一氏がマーケティングの新手法やネットの注目キャンペーンについて語るインタビュー記事などを掲載している。インターネット広告推進協議会の用語集を基にした「インターネット広告用語辞典」では、ユーザーが編集できるWikiを採用し、エキサイトIDを所有していれば加筆、修正ができる。ほかにも、インターネット広告費の伸び率など公表されている最新データを配信する「データ集」や、大手企業のインターネット広告に対する戦略や意識についてのアンケート結果もある。


インターネット広告の測定に「クライアント　サイド　カウンティング」を導入（ヤフー）（9/29）
ヤフーは、１０月１日より、インターネット広告の掲載結果の測定に新しい計測方式「ＣＳＣ（Ｃｌｉｅｎｔ　Ｓｉｄｅ　Ｃｏｕｎｔｉｎｇ／クライアント　サイド　カウンティング）」を導入します。ＣＳＣとは、広告が利用者のブラウザに実際に表示された回数をカウントする方式であり、ＩＡＢ（Ｉｎｔｅｒａｃｔｉｖｅ　Ａｄｖｅｒｔｉｓｉｎｇ　Ｂｕｒｅａｕ）が提唱する国際的なカウント基準に合致する計測方式となっています。この方式では、新たに設置する測定用サーバーで実際に広告が表示されたことを示すビーコンを計測するため、従来方式であるウェブサーバーからの広告配信数の計測に比べ、より精度の高い計測が可能になります。


米インターネット広告売上高、最高記録を更新（ＩＢＴｉｍｅｓ）（9/27）
米ネット広告業界団体Interactive Advertising Bureau（IAB）とコンサルティング会社PricewaterhouseCoopers（PwC）は２５日、２００６年度上半期の米オンライン広告売上高が過去最高水準に達した発表した。今年度上半期のオンライン広告の売上高は前年同月比３７％増の７９億ドルだった。また第２四半期の売上高は同３６％増の４１億ドルとなり、第１四半期に比べて５．５％の上昇を示した。この報告を受け、２５日はハイテク株中心のナスダック店頭株式市場においてインターネット広告代理店の株価が上昇傾向を示した。分野別では検索広告が最も多く、２００６年度上半期売上高の４０％を占めた。シェアの割合は前年と変わっていない。一方求人や不動産などの三行広告は前年同期比２％上昇し、全体の２０％を占めた。


モバイル広告におけるクチコミシステムを開発（ディーツー コミュニケーション）（9/23）
ディーツー コミュニケーションズとクロスワープは、この度携帯電話を利用した広告のクチコミ効果をトラッキングし数値化することができるシステムを共同で開発し、本システムをモバイル広告に付随する新しいマーケティング手法として提供してまいります。本システムは、既にPC 環境のバイラルマーケティング効果測定で用いられているクロスワープ社の技術を、日々の生活に最も近いメディアとして広告規模が年々拡大している携帯電話向けとして開発したもので、一人の情報発信者から、どのくらいの時間を経て、どのようにその情報が拡がっていくかなどという詳細なデータを数値化・可視化できる機能を有しています。企業はこれらのマーケティング・データを活用することにより、さらに効率的で効果的な、モバイルを活用したマーケティング施策を実践することが可能になります。


モバイル広告市場を取り巻くモバイル業界の概況（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（9/8）
今回は、モバイル広告市場を取り巻くモバイル業界の概況についてだが、ここ数年でモバイル業界に大きな影響を及ぼしたと思われる項目として、・第三世代携帯電話による携帯電話の通信速度向上　・パケット定額制の普及という2点が挙げられる。これは、PC インターネットにおけるブロードバンドの普及と同様の動きと考えられる。つまり、PC インターネットで起こったブロードバンド化による常時高速接続の影響が、モバイル業界でも起こることが容易に推測できる。


バナー広告、「IT業種」が全体の30.9%、「製造業」が22.0%を占める（ビデオリサーチインタラクティブ）（9/1）
ビデオリサーチインタラクティブは、 2006年4〜6月期のインターネット広告出稿の動向をまとめました。4月から6月期に出稿されたバナー広告は、重複を除いた累計で約9200素材。バナー広告を出稿した広告主は累計約1200社、その銘柄数は累計約2200銘柄にのぼる。全体の推定インプレッション総数は、約83億2000万インプレッション。最もインプレッション数を獲得したのはヤフーで、以降リクルート、NTTコミュニケーションズと続く。業種別では、ITが全体の30.9％、製造業が22.0％を占め、両業種で過半数のシェアを獲得した。 単月での時系列推移をみると、4月以降連続して推定インプレッション数が増加傾向にあるのはIT、製造業、運輸・倉庫などで、逆に減少傾向にあるのは、金融・保険業という結果となった。


グーグル、ネット広告市場をリード（読売新聞）（8/16）
米国のインターネット業界の「４強」が、ネット広告事業をめぐって激しい競争を展開している。先行する検索最大手グーグルを、ヤフー、ＡＯＬ、マイクロソフトの３社が追いかける構図で、それぞれの強みを生かして広告事業強化に奔走している。グーグルは、米ネット広告市場で約３０％の占有率（シェア）を握る。ネット利用者の検索キーワードに関連した広告が表示される「検索連動型広告」が強みだ。キーワードごとに大きな金額を提示した企業の広告が優先的に表示され、広告主にとって、費用と効果の関係が見えやすい点が評価された。


モバイル検索利用者の4割が広告をクリック（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（7/20）
goo リサーチと japan.internet.com が共同で、携帯電話を活用したリアルタイムアンケートを定期的に行い、その結果を発表している。モバイル検索サイトの広告効果に関して調査を行った。携帯電話会社のもの以外の検索サイト利用経験者755人に「検索サイトにあるバナーやPR広告をクリックしたことがありますか」との質問には 43.58％（329人）が「ある」と回答している。4割強が広告をクリックした経験があるという結果となった。


モバイル広告の世界を正常化したい――サーチテリアの挑戦（ＩＴｍｅｄｉａ）（7/12）
あるキーワードで検索すると、検索結果と一緒に関連する広告が表示される――PC向けサイトではおなじみのSEM広告の仕組みを、携帯の世界に持ち込もうとしている会社がある。携帯＋SEM広告で何が変わるのか、その狙いと目標を聞いていく。キャリアの公式サイトに表示される広告（レップ広告）は、多くが公式サイトに登録されているコンテンツプロバイダなどが広告主となって出稿しているものだ。そして、いわゆる「勝手サイト」に表示される広告は、出会い系や消費者金融といった、ちょっとアングラな匂いがするものが中心になっている。テレビや新聞雑誌、あるいはPCのWebサイトを見る限り、これらの広告主は主役ではない。携帯向けサイトに限って、どうしてこんなに広告主が偏っているのだろうか？


モバイル連動広告の効果は？（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（6/26）
移動中に目にした広告について、携帯を使ってなんらかの行動を起こしたかを質問した。「特に行動を起こしたことはない」のは38.10％（416人）であり、6割以上は、なんらかの行動を起こした経験があるようだ。実際に起こされた行動で多かったのが「空メールを送り指定された URL にアクセス」の31.23％（341人）であった。それに次ぐのは「バーコードで URL を読み込んでアクセス」の30.68％（335人）。なお「ワード検索して調べた」は23.53％（257人）だ。


モバイル広告の利点、「ターゲットを絞り込みやすい」、「目的に合わせた利用がしやすい」（日経メディアラボ）（5/23）
日経広告研究所、日経メディアラボ、ディーツー　コミュニケーションズは、日本国内で約９，０００万台普及している携帯電話を利用したモバイル広告について企業の利用動向を調査した。０５年度にデジタル広告を利用した企業はインターネット広告が４９．２％、モバイル広告が９．４％だった。その広告費はインターネット広告（１１５社回答）の場合、「１，０００万円未満」が３０．４％、「１，０００万〜３，０００万円未満」が２３．５％。平均金額は１億３，５７０万円だった。一方、モバイル広告（２５社回答）は「１，０００万円未満」が５２．０％となり、「１，０００万〜３，０００万円未満」が２４．０％。平均で７，７００万円となっていた。回答企業全体にモバイル広告の利点（複数回答）を聞いたところ、「ターゲットを絞り込みやすい」（２８．１％）、「目的に合わせた利用がしやすい」（２２．１％）、「制作費が安い」（２０．４％）が上位に並んだ。実際に０５年度にモバイル広告を利用した企業の評価では「効果がすぐに把握できる」が４６．４％とトップで、「ターゲットを絞り込みやすい」と「目的に合わせた利用がしやすい」はいずれも４２．９％と利用企業において、より評価されていた。また、「費用対効果が高い」も２８．６％と高い数字になった。


モバイルのメディア価値を高めることが先決（ＣＮＥＴ）（5/15）
medibaは2000年12月、KDDIが博報堂、アサツーディ・ケイ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、デルフィスと共同で設立したメディアレップだ。auのEZweb向けの広告を取り扱うほか、現在ではEZwebのポータルサイトの編成なども手がけている。設立当初はエイワンアドネットという社名だったが、ポータル事業に進出したことをきっかけに、社名をmedibaに変更した。medibaマーケティング部長の奥野健氏によれば、「EZwebを通じてユーザーに情報をきちんと届け、モバイルのメディア価値を高めるためには、単なるディレクトリサイトではないポータルサイトが必要と考えた」ためだという。


SEM 広告がモバイル広告の主流になる可能性も（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（4/25）
検索エンジン関連の専門イベント「Search Engine Strategies 2006」(SES) が20、21日に開催、サーチテリア代表取締役社長の中橋氏はモバイル SEM 市場の現状とその特徴について解説した。「モバイル SEM 市場とは」同社によると、主なモバイル広告商品はバナー広告、テキスト広告、メール広告（メルマガ・オプトイン）、タイアップ広告、そしてモバイル SEM 広告の5つで構成されており、このうちモバイルSEM広告以外の4品目で市場をほぼ4分しているのが現状。ただ、中橋氏は「PC インターネット広告とラインナップは類似していること」「大きなトレンドは PC インターネットの数年遅れで進化していること」などから、今後は SEM 広告がモバイル広告の主流になる可能性もあると見ている。


モバイル広告の威力に企業は気付いていない（ＩＴｐｒｏ）（4/14）
モバイル広告が成長するインターネット広告の影で着実に存在感を強めている。2006年3月にはUSENが広告モデルのインターネット放送「GyaO」を携帯電話向けに提供し始めたことでも注目が集まった。モバイル広告市場の現状は？電通が調べた日本の広告費によれば，2005年のモバイル広告市場は288億円となる。伸び率はインターネットに及ばないが年1.6倍のペースで着実に成長している。インターネット広告が96年に本格化したのに対してモバイル広告が本格化したのは99年から。モバイル広告は3年遅れでインターネット広告を追っている状況だ。


Google初の携帯向け広告スタート（ＩＴｍｅｄｉａ）（4/9）
Googleは4月7日、携帯電話向けアドワーズ広告「Googleモバイル広告」を日本向けに始めた。携帯向け広告はGoogle初だとしている。携帯電話向け検索の「Google.jp」で検索すると、検索キーワードに該当するテキスト形式のアドワーズ広告が、検索結果ページの上下に1枠ずつ表示される。広告をクリックすると広告主のサイトにジャンプできる上、phone to機能を活用し、「電話」リンクをクリックすることで広告主に直接電話をかけることも可能だ。Googleがテストしていた「Click-to-Call」機能を先取りした形になる。


ネット広告の効果はすべて可視化できるのか（アウンコンサルティング）（3/31）
検索連動型広告はアクセスログ解析によって広告効果を可視化でき、費用対効果が明確になるといった理由から、現状では企業の販促費がその運用に当てられることが多い。そうなると、当然のことながら検索連動型広告の運用には至上命題としてユーザーの商品購入や会員登録といったコンバージョンの追求や運用の効率化が求められてくる。しかし、そこで思うのは、果たして検索連動型広告の存在意義としてブランディング効果は無視できるのか、ということだ。検索連動型広告は潜在意識のあるユーザーに訴求できる、といった大きな魅力を秘めているので、ブランディング効果は決して少なくないと言えるはずだ。


GoogleとYahoo!の広告インプレッション、順調な伸び（ＩＴｍｅｄｉａ）（2/19）
Nielsen//NetRatingsのまとめによると、米GoogleとYahoo!の広告付きリンクのインプレッションは、過去半年で16％増加した。GoogleとYahoo!の広告プラットフォームを使ったスポンサー付きリンク広告のインプレッションは、昨年8月の554億から今年1月には6430億となり、16％増加した。この数字には、直営サイトだけでなくそれぞれの広告ネットワーク参加サイトが含まれる。


SEMを測る新指標とは（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（2/16）
SEM 施策の効果を測る際や現状の問題点を把握する際に、どの指標で見ているだろうか。クリック率(CTR)、コンバージョン率(CVR)、コンバージョン単価(CPA)に注目されている場合が多いのではないかと推察する。勿論これらの指標は重要であり、SEM を最適化していくためには必ず考慮に入れなくてはならない指標である。しかし、これらの指標を見ているだけで SEM を最適化できるといえるであろうか。他に、いくつもの重要な指標があるということに意外と気付かれていないことが多い。


検索連動型広告の基本を再確認しよう（アウンコンサルティング）（2/10）
現在、検索連動型広告の取り扱いシェアは、オーバーチュアが提供する「スポンサードサーチ」とグーグルが提供する「アドワーズ広告」が他社を大きくリードしている格好だ。しかし、対抗する各社は、指をくわえてじっとその状況を見つめているわけではない。本年1月10日には、エキサイトとNTTレゾナントが共同出資する形で誕生した株式会社クロスリスティングが、新たな検索連動型広告のサービス提供を開始した。マイクロソフトの「adCenter」という検索連動型広告（シンガポールとフランスで正式運用中。米国では試験運用中）も、業界内では本年中に国内でサービスインするのではないかという噂がある。今後はますます検索連動型広告は独自性をもった新たなサービスが登場し、競争が熾烈化することが考えられる。


検索連動型広告の下位表示は無意味なのか？（アウンコンサルティング）（1/27）
例えば、ヤフーのリスティング事業部検索企画室長・井上俊一氏によれば、「1日に1回しか入力されないユニークキーワードは63%にのぼる」そうで、過去の検索実績を元に縦軸に検索数、横軸に検索されたキーワードとして順に並べると、同じようなロングテールのグラフができあがるというわけだ。そのため、最近になって、検索数が多く高コストのキーワードに対する広告出稿だけでなく、検索数は少ないが低コストなキーワードにも広告を出稿することで、そこから得られるクリックやコンバージョンの積み上げが結果的には費用対効果の改善に結びつくといわれるようになった。


キーワードのトレンド分析とリスティング広告の最適化（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（1/18）
インターネットユーザの増加に伴い、検索数のボリュームも増加傾向にある。例えば、「転職」というキーワードの検索数は2004年10月の217,579回※に対し、2005年10月では281,150回と、約130%増となっている。また、ユーザの検索リテラシの向上によって、「転職 サイト」「IT 転職」「転職 情報」等、2語以上のキーワードによる検索が増えていることも検索数増加の要因となっている。このような傾向に反し、(いわゆるBIGキーワードであるにも関わらず)検索数が減少傾向にあるキーワードがあることをご存知だろうか。上記の例でも分かるように、ユーザの使う検索キーワードは常に変化している。


携帯でダイレクトマーケティング（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（1/16）
携帯電話をマーケティング（売れる仕組みづくり）に生かす際、大きく分けて2つの考え方がある。マスマーケティングとダイレクトマーケティングだ。この2つは別々に発展してきたものであるが、携帯電話という画期的なコミュニケーション手段において、それが合体したとも言える。それぞれを順を追って解説しよう。「マスマーケティングはコンテンツが命」マスマーケティングの世界で最も重用視されるのはコンテンツである。例えば、 TV の世界で、紅白歌合戦や格闘イベントの視聴率争いに、世間の興味が集まったのが記憶に新しい。「ダイレクトマーケティングは顧客リストが命」顧客リストの数と質が重要である。


モバイルサイト運用システム「Ｉｎｄｅｘ　ＣＭＳ」サービスを開始（インデックス）（1/15）
インデックスの子会社で、モバイルマーケティングビジネス全般を行うインデックス　ミーメディアは、モバイルサイトの構築と広告管理を効率的に行えるマネジメントシステムＩｎｄｅｘ　ＣＭＳ（ｃｏｎｔｅｎｔ　ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ　ｓｙｓｔｅｍ）を開発、同システムを活用したサービスを開始する。業界で初めて、モバイル端末特有の技術ノウハウが凝縮されたサイト構築ツールと広告管理ツールをパッケージ化し、媒体社や広告代理店、クライアントそれぞれの立場の開発・運用を、簡単に短期間、低コストで行えるコンテンツマネジメントシステム。


広告から携帯サイトへ誘導（電通）（1/10）
電通とＫＤＤＩは共同でテレビ、新聞、インターネットなどの広告から携帯電話向けサイトに消費者を誘導する広告サービスを始める。消費者の商品購入、資料請求などの実績を把握し、それに応じた料金を広告主に請求する。購入実績などの広告効果データを独自ソフトで測定し、広告料金の透明性を確保する。ネット広告で成長している成果報酬型の要素をテレビ、新聞などのマス媒体に応用する試みとなる。


B-To-B 市場で活かすEメールマーケティング（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（12/26）
米国でよく聞く言葉がある。「Sales Leads」（売上に結びつく顧客リスト）という言葉だ。営業マンが求める「Sales Leads」は通常、会社のマーケティング部門から提供されるものが多い。トレードショウ、セミナー、ダイレクトメールリスト、情報提供での問合せリスト、アンケート、メルマガの読者などが情報元になる。ある米国調査会社の調査では、約15％のセールスリードが、売上に結びつく見込み顧客という結果が出ている。一方で全然見込み客にならないセールスリードが、約15％ぐらいあるという。残りの70％は、判断が付かないグレーなセールスリードであると見なされる。このような状況で、メールを使ったセールスリード構築が期待されている。米国の企業が B-To-B Eメールマーケティングで投資対象としている項目が2つある。


インターネット広告によるブランディング戦略（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（12/9）
インターネットが広く普及し、さらにインターネット広告が検索連動型広告やリッチメディア広告など多様化していることによって、企業のブランディングにもインターネットが積極的に活用されている。今回はその中でも検索連動型広告とブランディング戦略について考えていきたい。検索連動型広告の1番の特長といえば、ユーザーの興味・関心に即した広告掲載が可能という点である。検索キーワードに関連した広告が掲載されるため、広告とユーザーの興味・関心との関連性が非常に高いことが挙げられる。その上で検索連動型広告の視点から考えるブランディング戦略のポイントとして重要になってくるのは以下の2点といえる。 ・ビッグキーワードの上位入札による広告掲載 　・タイトルや説明文を明確化し、他社との差別化を図る


「ｇｏｏ」検索機能を活用したリスティング広告を配信開始（サイバード）（11/23）
携帯電話を活用した複合型プラットフォームビジネスを手掛けるサイバードは、11/22より、ＮＴＴレゾナントが提供するインターネットポータルサイト『ｇｏｏ』の検索機能を活用し、サイバードのモバイルサービスにおいて検索結果に連動した「リスティング広告」の配信を開始した。これにより、サイバードは、現在進行中の広告事業を加速させるとともに、モバイルサービスご利用のユーザは、利便性の高い「ｇｏｏ」のモバイルサイト検索サービスが利用可能になる。


携帯電話向け検索連動型広告市場を狙え（日経ＢＰ社）（11/22）
米グーグルの創業者であるサーゲイ・ブリン氏とラリー・ペイジ氏は、日本に来ると必ずすることがあるという。「『社員全員の携帯電話が見たい』って言うんです。一つひとつ手にとって、『クール!』とつぶやいては、写真を撮ったり（笑）。秋葉原にも必ず行きますよ。電気店の外に並んでいる携帯電話を飽きもせず見ていますね」（グーグル広報の斉藤香氏）。世界最大の検索エンジン会社を築いた2人にとっても、日本の携帯電話はかくも魅力的であるようだ。「彼ら曰く『日本製の携帯電話は、デザイン、機能ともに別格だ』と。他国と比較して、携帯電話は日本人にとって非常に大事なものであるようだ、と言いますね」（同）。


間違えた電子メール・マーケティング＝長期的な損害（ｕｓａｂｉｌｉｔｙ）（11/16）
電子メールニュースレターで十分パーソナライゼーションを行わないと、受け取り側にとっては無意味なものになり、長期にわたって築いてきた顧客との関係を傷つけてしまうことになる。United Airlines は、つぶれて当たり前だった。それが、この企業が送ってきた極めて無能な電子メールニュースレターを読んだ、私の結論だ。


「5枠限定＋プリペイド型＋クリック保証」の見える検索連動広告「Word Match」の初回受付を開始（マーズフラッグ）（10/22）
検索連動型広告「WordMatch」の広告掲載エントリーを受付開始した。見える検索エンジン「MARSFLAG」を3月より提供しており、7月には検索結果が飛び出す機能を追加している。今回受付を開始した WordMatch は MARSFLAG 同様、検索結果の画像表示技術を使うことによって「見える！検索連動型広告」を実現している。従来の検索連動型広告はクリックしないとサイトの内容を判断できなかったが、WordMatch は「見える」ことにより無駄なクリックを排除した、費用対効果の高さが特徴。


テキスト広告の配置にこだわろう（日経ＢＰ社）（10/8）
かつてホームページに掲載する広告は横長のバナー広告が主流でした。バナー広告の位置は、一般的に「ページをスクロールさせずに表示できる画面の上部」であること。これがバナー広告を配置する際の鉄則であり、最も効率よく広告効果を上げる方法と言われてきました。ただ、ここ数年で導入するホームページが増えているアフィリエイト広告や、Googleのアドセンスなどはテキスト広告が主流。バナー広告はそれ自体の存在感が大きく、閲覧者の視線に否応なく飛び込む「力」を持っているため、鉄則に従ってホームページの上部に配置しておけば、ただそれだけで問題なく広告効果を上げることができました。ところが、テキスト広告はバナー広告ほどの存在感はなく、閲覧者の視線に無条件で飛び込むだけの「力」を持ち合わせていません。そのため必ずしもホームページの上部にあることが、広告効果を高めることにはつながらないのです。


中国で検索連動型広告の販売を開始（アドウェイズ）（10/6）
中国で事業を行う日系企業や外資系、現地企業を対象に中国全土で検索連動型広告の販売を本格的に開始した。アドウェイズはこれまでもキーワード広告を販売していたが、中国で検索サイト利用者数がインターネット人口の約８７％と増えていることに注目した。今年７月にナスダックに公開した百度（バイドゥ）をはじめ、今年６月から中国で正式にアドワーズを開始したＧｏｏｇｌｅ、Ｙａｈｏｏ！Ｃｈｉｎａの３つの検索サイトの検索連動型広告を主に代理販売する。企業は百度、Ｇｏｏｇｌｅ、Ｙａｈｏｏ！Ｃｈｉｎａの３つへ広告を出稿することで、中国のインターネット利用者の約７５％にあたる７５００万人以上に対してリーチすることができる。


SEM 領域におけるコンサルティング強化と、新たな広告モデルを開発（アウンコンサルティング）（10/6）
サイバー・コミュニケーションズとアウンコンサルティングは、ＳＥＭ領域において下記の通り業務提携する。CCI は、設立以来展開してきたインターネット広告のノウハウに加えて、アウンのこれまで培ったSEM 領域のノウハウを提供することで、新たにSEM 分野のサービスが加わり、トータルでのインターネット広告サービスをワンストップで提供する。


機内誌広告とインターネットバナー広告の クロスメディアパッケージを平成18年1月より開始（インビジブルハンド）（9/28）
2005年9月27日、株式会社マーキュリー22と共同で、機内誌広告とインターネットバナー広告を合わせたクロスメディアパッケージを、2006年1月発行号分より販売開始する。ノースウエスト航空会社の日本語版機内誌（25万部、隔月発行）は、レジャー客はもとより、ビジネスマン・富裕層などへのアプローチが可能で、国際線に長時間搭乗している顧客との接触度も高いことから、一般の市販雑誌とは違い広告効果が高いと言われている。また、ADJUSTアドネットワークは、新聞社やテレビ局などの提携優良ホームページを中心に月間ユニークユーザー数が約2,000万を数える。掲載期間は2か月で、価格は制作費別で200万円。


実績制で低価格の「ＳＥＯ検索エンジン上位表示サービス」を提供（ラハイナコーポレーション）（9/27）
今までホームページ制作顧客へ提供していたＳＥＯ検索エンジン上位表示サービスを、実績制で低価格を実現した単独商用サービスとして提供を開始する。従来の殆どのＳＥＯサービスは初期費用が高い上に契約期間という縛りが存在し、上位に表示されていない場合でも毎月のコストが存在していた。効果が見られない物に料金だけを支払っていくという無駄を削減するため、本サービスは完全実績制度の採用に踏み切った。月額コストは表示順位により変動し、３０位以内に表示されていても維持料金は５万円という低コスト。なおかつ集客の可能性が高いキーワードを調査した上でサービスの実施を行うので、上位への表示確率がより高くなる。

「携帯電話でモバイル広告を受け取ってもよいとするユーザーは約20％」、米調査（日経ＢＰ社）（9/17）
米In-Statは、携帯電話に向けたモバイル広告に関する調査調査を、米国時間9月14日に発表した。それによると、モバイル広告を許容できるというユーザーは約20％だった。またそのうち約半数は、広告を受け取る代わりに、広告主が電話番号案内、着信音、メッセージングといったプレミアム・サービスの費用を一部支払うことには好意的だった。


検索結果の企業PR、約15％が「便利だと思う」（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（8/9）
インターネットコム株式会社と株式会社インフォプラントが行ったインターネット検索に関する調査によると、検索結果に入っている企業のPRについて、15.4％が「便利」だと感じていることがわかった。検索結果に企業のPRが入っていることについて尋ねたところ、「便利だと思うことが多い」は前回より1.7ポイント増加して3.7％。その他、「便利だと思うこともある」は4.6ポイント減少し11.7％、「嫌だと思うこともある」は5.4ポイント増加して27.4％、「嫌だと思うことが多い」は2.9ポイント減少し7.4％、「どちらともいえない」は0.5ポイント増加して49.8％と続いた。インターネット上で情報などを検索する際によくとる方法は、「検索ポータルサイトを使用」が最も多く93.4％。使い分ける検索ポータルサイトの平均個数のトップは「2個」で46.7％。その他「1個だけしか使わない」が24.0％、「3個」が23.0％と続き、検索ポータルサイトを「2個以上」使う人は76.0％を占めた。


オーバーチュアが自ら語るキーワード広告のマル秘テク（ＣＮＥＴ Ｊａｐａｎ）（8/6）
スポンサードサーチを中心とする有料リスティング広告の市場は、いまやネット広告の4割を占めると言われている。こうした状況下において、親会社のYahoo!をはじめ複数のポータルとの提携でビジネスを拡大しているのがYahoo! Search Marketing（Overture）だ。CNET Japan Innovation Conference 2005 Summer（CJIC）にて、マーケティング ディレクターのパトリシオ・スパグノレット氏は、「現在の検索の価値」「Overtureの提供するサービスの現状」「スポンサードサーチがビジネスにどう活用できるか」、そして「検索マーケティングの今後の行方」の4つのトピックを語った。


広告パフォーマンスの最適化（アウンコンサルティング）（8/5）
検索連動型広告（P4P広告:オーバーチュア「スポンサードサーチ」や Google 「アドワーズ広告」など）は、検索キーワードに対応して表示され、さらにクリック課金制であるといった特徴を持つ。つまり、自社サービスや商品に興味を持ったユーザーがクリックしてはじめて広告費がかかる仕組みとなっており、一般に「費用対効果」が高い媒体として認知されている。しかしその「費用対効果」も、P4P広告を出稿しているだけでは最大化に向かうことはない。広告のパフォーマンス最適化に向けてチューニングをしていく必要がある。現状を再確認するための、いくつかの視点を紹介したい。


「２００９年には計５６６０億円に達する」ネット広告に関する試算（電通総研）（7/21）
広告費が、２００９年には計５６６０億円に達し、０４年からの５年間で３・１倍に急成長する。試算はポータルサイトなど有力なページや電子メール、携帯電話のサイトに掲載される広告の費用を合計。０４年は１８１４億円だったネット広告費は、０５年には５０％増加、その後も０９年まで年２０％前後の高い伸びを維持するとみている。


「2005年6月のオンライン広告、一般コミュニティ分野が急成長」、米調査（ＩＴＰｒｏ）（7/17）
米Nielsen//NetRatingsは米国時間7月12日に、2005年6月のオンライン広告に関する調査結果を発表した。それによると、当月におけるオンライン広告の推定売上高は4億5600万ドルに達した。最も急速に成長したカテゴリは一般コミュニティ（前年同月比214％増）で、ヘルス＆フィットネス（同80％増）、ビジネス（46％増）などがこれに続いた。オンライン広告の推定支出が多かったカテゴリのトップ3は、金融サービス、Webメディア、小売商品＆サービス。これら3つのカテゴリを合わせた推定支出は約2億2800万ドルで、市場全体の半分を占めた。


オンライン広告費、急増ペースが鈍化（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（7/4）
オンライン広告費は、検索およびアフィリエート マーケティング関連を除き、急増ペースが鈍っているようだ。Universal McCann の予測専門家 Robert Coen 氏が発表した最新レポートは、そうした傾向を指摘するとともに、2005年の世界全体の広告費についても、伸び率が予測より低くなっていることを明らかにした。このレポートの中で Coen 氏は、2005年第1四半期のオンライン広告費が前年同期比8％増で、2004年第1四半期 (前年同期比28%増) に比べて伸び率が鈍化した、と指摘している。


インターネットメディア上にＦｌａｓｈで安全・簡単にテレビＣＭを配信する（サイバー・コミュニケーションズ）（6/30）
動画の表示速度を速めたネット広告事業を始まる。Ｊストリームと組み、サイト接続後１秒程度でテレビＣＭのような動画広告を表示できる技術を新たに採用した。29日から一部の大手サイトで、今回の仕組みを使った動画広告の配信を始める。主なＦｌａｓｈＣＭモジュール導入予定会社：オールアバウトＡｌｌ　Ａｂｏｕｔ、フォアキャスト・コミュニケーションズ日本テレビ、東京放送ＴＢＳ、フジテレビジョンフジテレビ、テレビ東京テレビ東京、日経ＢＰ社ｎｉｋｋｅｉｂｐ．ｊｐ、楽天ｉｎｆｏｓｅｅｋ、ライブドアｌｉｖｅｄｏｏｒ、オリコン・エンタテインメントＯＲＩＣＯＮ　ＳＴＹＬＥ。


ネット上の口コミ調査・分析システム「電通バズリサーチ」を開発（電通）（6/28）
消費者の購買行動に影響を持ち始めている消費者のバズ（口コミ）を新しく開発した検索エンジンを使ってリアルタイムに把握し、分析するリサーチシステムを開発し、１０月より提供を開始する。「電通バズリサーチ」は消費者によるネット上の書き込みをモニタリング・分析するシステムで同システムを利用することにより企業活動に対する消費者の意見や本音などの反応をリアルタイムに把握・分析することで、次のマーケティングアクションの立案を即座に実施することが可能となる。


広告ツールとしてのブログはメディアミックス在りき（ＩＴｍｅｄａｉ）（6/23）
業界を問わずマーケティングを幅広く担う電通。特集「Blog情報共有の未来」、関連企業インタビューの第3弾は、インターネット以外にもさまざまなマスメディアを知る電通に、Blog人気の効果を聞いた。電通は、インターネットをマーケティング媒体としてどのように見ているのか、そしてBlog人気の効果は？「これまでにも情報メディアが多岐に渡ってくる中で、老若男女へ幅広く「認知」させるという目的においては相変わらずテレビを筆頭とするマスメディアが利き、「理解」を深めさせるという点では新聞や雑誌のようなじっくり読める紙メディア、「比較検討」から「購買」という点では店頭やクチコミが利く、といったメディアの特性がありました。ここに、すべてのフェーズで「利くメディア」としてインターネットが出現している、というのが注目のポイントです。」


伸びる携帯電話向け広告市場 - テキストからマルチメディア主流へシフト（ＭＹＣＯＭ ＰＣ ＷＥＢ）（6/23）
米Strategy Analyticsは、携帯電話プラットフォームに向けたモバイル広告市場の最新調査予測レポート「Advertising on the Fourth Screen: Opt-In To Dominate Mobile Marketing Spend」を発表した。数々の逆風を乗り越えながらも、モバイル広告市場が拡大していく予測が出されている。同社Wireless Internet Applications部門の分析によれば、モバイル広告の売上がオンライン広告市場全体に占める割合はまだ非常に少ないとされるものの、今後5年間で世界のモバイル広告市場はUS10億ドル規模にまで成長すると見られている。


中小企業を対象にしたネット広告専門の新組織「オプトコンタクトセンター」を設立（オプト）（6/22）
中小企業を対象に、インターネットのクーポン広告や電話帳広告を専門に取扱う「オプトコンタクトセンター」を設立、７月１日から稼働を開始する。日本の中小企業社数は５００万社以上と言われており、オプトでは、将来のネット広告の有望市場として注目し、専門のコンタクトセンターを設立するもの。同センターでは、クーポン広告や電話帳広告の掲載、ポータルサイトのディレクトリ登録などを取り扱い、効果的なｅマーケティングサービスを提供する。


生活地図サイト「ＭａｐＦａｎ　Ｗｅｂ」に広告キーワード検索サービスを掲載開始（インクリメントＰ）（6/21）
「ＭａｐＦａｎ　Ｗｅｂ」は、サイト内の各地図ページに、オーバーチュアと提携し、広告キーワード検索サービス「コンテンツマッチ」の掲載を開始した。「ＭａｐＦａｎ　Ｗｅｂ」は、約１５０万人の会員を有し、１日約２００万ページビューのアクセスを誇る、日本最大級の地図検索サイト。今回のオーバーチュアとの提携により、「ＭａｐＦａｎ　Ｗｅｂ」の特徴である、地図をベースにした地域の検索結果ページに、その地域やユーザーニーズに合わせた「コンテンツマッチ（ＴＭ）」の掲載内容が検索結果ページに最大３件表示され、サイト利用者に対して更に有益な情報を提供できるようになる。


インターネット広告業界初「購買履歴ターゲティングメール」を開始（アクシブドットコム）（6/18）
価格比較サイト「ＥＣナビ」（http://ecnavi.jp）を運営するアクシブドットコムは、インターネット広告業界では初めて、購買者に対してのターゲティングメール「ＡＴＭ購買履歴ターゲティング」を新広告メニューとして開始する。購買履歴ターゲティングメールとは、同社が運営する価格比較サイト「ＥＣナビ」経由で商品を購入したことのあるユーザーを対象にメールを送信できる広告メニュー。そのため、購買意欲の高い消費者へ直接購買を促すことが可能になる。


アスクジーブスジャパンとサーチテリア、携帯サイトでの広告配信で提携（サーチテリア）（6/16）
アスク　ジーブス　ジャパンとサーチテリアは、携帯サイトにおける広告配信に関して提携し、株式会社アスク　ジーブス　ジャパンの携帯端末向けサービス「Ａｓｋモバイル（　http://Ask.jp/　）」に対して携帯連動型広告の配信を開始した。今回の検索連動型広告の配信により、キーワード検索やカテゴリ検索において、通常の検索結果に加え、検索に連動した広告が表示されるため、「Ａｓｋモバイル」ユーザーの情報の選択肢が広がる。また、サーチテリア広告を利用している広告主においても、より幅広いターゲットへのリーチが見込まれる。


600万ドコモユーザーに届くメール広告--メッセージF（ＩＴｍｅｄｉａ）（6/8）
NTTドコモのiモード端末が備える「メッセージF（フリー）」をご存じだろうか。最初期のiモード端末から搭載を続けている機能で、ユーザーにプッシュ型の情報配信を行うメディア。いわゆるメール広告と似ているが、違うのはこれが完全に広告だということ。当初はユーザーが受信許可の設定をしたときから届くようになる仕組みだったが、ドコモは2004年10月以降の新規契約からは出荷状態で届くような設定にしており、受信ユーザーが急拡大している。


進化するモバイル、変化する生活と広告（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（6/8）
2005年6月6日、モバイルが生活者に与える変化と今後の可能性を展望する「モバイルマーケティングカンファレンス2005（MMC2005）」が、東京全日空ホテルで開催された。メインセミナーでは「モバイルが変える広告の未来」と題して、ディーツーコミュニケーションズの藤田社長は、従来のマーケティング手法では通用しない「新しい広告」と「新しい広告におけるモバイルの役割」という2つのキーワードを挙げた。「新しい広告」では、マスメディアだけでなく様々なメディアとの相乗効果で広告効果をあげる「クロスメディア」や、様々なメディアをひとつに合わせて新たなカテゴリのメディアを作り出す「メディアミックス」などを紹介。それら新しい広告への対応策として、「アイディアはマスありきで出発しない」「メディアを連携させ、訴求を最大に増幅」「受けての反応を即連携させて増幅させる」といったことを挙げた。


「モバイル広告大賞」の受賞企業発表（ディーツー コミュニケーションズ）（6/6）
「モバイル広告大賞」は、携帯電話を使ったマーケティング活動において優れた広告や事例を選出し表彰するもの。「マーケティング部門」と「クリエイティブ部門」の2部門で構成される。今回の選考対象は、2004年4月1日から2005年3月31日までに配信・掲出されたモバイル広告と、モバイルマーケティング事例。第4回は185点の作品がエントリーされ、その中から「マーケティング部門　マーケティング賞」に6社、「クリエイティブ部門　ピクチャー広告賞」に7社、同部門「インフォテイメント賞」4社が選出された。「マーケティング賞」は、アップルコンビュータ、東映ビデオ、トヨタ自動車、ナイキジャパン、マンダム、吉野家ディー・アンド・シー。「ピクチャー広告賞」は、カネボウ化粧品、カルピス、サイバード、サクセス、サミーネットワークス、第一興商、ロシュ・ダイアグノスティックス。「インフォテイメント賞」は、駅前探険倶楽部、ナイキジャパン、日本コカ・コーラ、ヒガ・インダストリーズ。


検索キーワード連動型広告の最適化機能を搭載した統合型効果測定システム『SPMax』を開発（セプティーニ）（5/31）
検索キーワード連動型広告の最適化機能を搭載し、2005年6月よりASP 形式での提供を開始する。インターネット広告から広告主のWEB サイトへ訪問したユーザの流入を識別し、会員登録、申込完了等、目的とするページへの到達数を出稿メディア別にレポートする。また、インターネット広告からの流入を含む、サイト訪問ユーザの足跡をたどる経路分析機能。WEBサイトにおけるページ毎の数値レポート以外にも、見やすさを重視したユーザ
遷移レポートを搭載している。


携帯を使ったキャンペーン、利用経験者は約4割（japan.internet.com）（5/30）
調査対象は、全国10代〜60代のインターネット接続機能付き携帯電話（PHS 含む）ユーザー 300名。300人のうち、携帯電話から何らかのキャンペーンを利用したことが「ある」と答えたのは39.3％で、2004年5月に行った調査よりも1.3ポイント増加している。キャンペーンを知った媒体（複数選択可）としては、「携帯サイト」が最も多く55人、そのほか「商品についていたシール/タグなど」（50人）、「店頭のチラシや小冊子」（41人）、「PC 向けサイト（35人）、「雑誌」（27人）、「テレビ」（15人）などが続く。用したキャンペーン（複数選択可）で最も多かったのは、「商品や金券があたる」で63人が選択した。「ポイント・マイルが貯まる」が2番目に多く46人、以下、「飲食店のクーポンが手に入る」が43人、「着メロ・着ボイスがあたる」が41人、「ぬいぐるみや服などのオリジナル景品があたる」が29人だった。


ＣＣＣとＩＭＪ、ＰＣ・携帯電話ユーザーを対象としたオンライン広告事業の新会社を設立（カルチュア・コンビニエンス・クラブ）（5/20）
インターネット広告市場は、２００４年にはラジオ広告を抜いてテレビ、新聞、雑誌に次ぐ第４のメディアとして１，８１４億円規模に成長しており、２００５年には、２，３００億円規模に成長すると見込まれている今後も大きな成長が期待される市場。この有望な市場を積極的に獲得すべく、ＣＣＣが有する１，８００万人の会員基盤、１，１５０店舗でレンタル、ＣＤ・ＤＶＤ売上シェアＮｏ．１　を誇るマーケティングノウハウおよびツタヤオンライン６６８万人の会員と、ウェブインテグレーション事業における国内最大手であるＩＭＪが有する多数の優良クライアントとの顧客リレーションおよびＩＴソリューションのノウハウを活かして、急拡大が続くＰＣ・携帯電話ユーザーをターゲットとしたオンライン広告事業の運営会社を共同設立することで基本合意した。


広告は紙面からオンラインへ（ＭＹＣＯＭ ＰＣ ＷＥＢ）（5/7）
調査会社の米Forrester Researchは5月3日(現地時間)、2005年のオンライン広告動向における最新報告を発表した。それによれば、米国で2005年にオンライン上でのマーケティングや広告に費やされる予算は、昨年比で23%増の147億ドルに達する見込みだという。さらに、企業のマーケティング担当の約半数が紙やTVといった従来型の媒体への広告予算を減らすことを考えており、代わりに84%の担当者がオンラインでの広告予算を増やす予定だと回答している。またForresterでは、2010年までにオンライン広告が広告予算全体の8%を占めるとも予測している。


ビッグキーワード有効活用のすすめ（AUN Ｃｏｎｓｕｌｔｉｎｇ）（5/2）
検索ポータルサイトなどで検索されるキーワードはもはや無数に存在するようになった。その過程で、検索キーワードを活用して広告を掲載する広告主や広告代理店等において、無数にあるキーワードを管理しやすいように分類することは当たり前の時代になっている。検索連動型広告における費用対効果の優れたキーワードの選定方法はどうするのか。基本的には"スモールキーワード"を軸に登録することで費用対効果が期待できる広告展開が可能である。しかし、スモールキーワード自体は検索ユーザーの少ないワードのため、それだけでは実存顧客に対して十分に告知できない場合がほとんどである。


ネット広告販売高、バブル期抜いて過去最高に（ITmedia）（4/30）
米国におけるネット広告の業界団体Interactive Advertising Bureau (IAB）が4月28日発表した統計によると、2004年のインターネット広告販売高は前年比33％増の96億ドルとなり、ドットコムブーム期の2000年を超える規模となった。10〜12月期は26億9000万ドルで過去最高となっている。広告タイプ別では検索、案内広告、ディスプレイ、リッチメディア広告が引き続き堅調な伸びを示した。広告の内容は、小売り、自動車、レジャーなどのコンシューマー向けが金額ベースで49％を占め、前年の37％から増加。次いでコンピューティング（18％）、金融サービス（17％）の順となっている。


クリック率を下げる戦略はあり得るか？（japan.internet.com）（4/24）
検索連動型広告を出稿する広告主は概ねクリック率が高いことを望むが、果たしてクリック率が低いことは悪なのだろうか？　いきなりこんなことを言うと、おそらく多くの広告主からお叱りを受けるに違いない。しかし、今回はあえて言わせてもらいたい。クリック率が低いことは必ずしも悪とは限らない。なぜなら、例えば広告が100回表示されて10回のクリックがある企業と、1000回表示されて10回の企業。単純にクリック率で判断すればクリック率10%と1%となり、前者が後者の10倍勝っているように思える。しかし、今回は違う視点で見てみよう。


携帯電話向け着信メロディ付き広告メールマガジンサービスを提供（エキサイト）（4/15）
〜着信メロディをつかったインセンティブメールマガジンを商品化〜　携帯ポータルサイト『エキサイトモバイル』において、携帯電話向け広告事業として、着信メロディ付き広告メールマガジンサービス『エキサイト得め〜る』を、２００５年４月１４日（木）から開始した。また、５月より着信メロディ付き広告メールマガジンを新たな広告商品として販売を開始する。現在、エキサイトではモバイル事業の強化を推進しており、この商品でモバイル広告の売上増を見込むとともに、エキサイトの携帯ポータルサイト『エキサイトモバイル』の利用者増と利用者の囲い込みを図り『エキサイトモバイル』広告のクリック増やエキサイトが運営する各キャリア公式の有料サイトへの誘導も狙う。


メール広告に掲載されたＵＲＬをクリックしていますか？（リサーチプラス）（4/13）
全国10歳以上男女同数に「メール広告に関するアンケート」を実施した。「メール広告を１日に何通受信していますか？」と聞いたところ、トップは「２０通以上」（６６．３３％）、次いで「５通〜10通未満」（１５．３３％）、「10通〜20通未満」（１３．００％）となった。「メール広告に掲載されたＵＲＬをクリックしていますか？」と聞いたところ、「よくクリックしている」（２４．３３％）、「たまにクリックする」（６０．３３％）、「ほとんどしていない」（１５．３３％）となった。「メール広告をどう思うか」聞いたところ、「とりあえず受信して気に入ったものがあれば活用する」と答えた人が半数以上いた。


宣伝費とウエッブの訪問者数は比例する（Web広告研究会）（3/16）
Web広告研究会主催「第11回WABフォーラム」ＨＯＮＤＡ宣伝販促部のトークセッション資料。「マスメディアの効果をWebサイトで測る」と題して、マスメディア投下金額と製品サイト訪問者数の相関を考察している。


総合テニスサイト「テニス３６５」運営のスポーツバンガードがメディア事業を開始（スポーツバンガード）（3/11）
国内最大の総合テニスサイト「テニス３６５（http://tennis365.net）」を運営するスポーツバンガードは、２００５年４月より、バナー広告やメール配信などのインターネット・メディア事業を開始し、それに伴い広告の受注を３月中旬からスタートする。「テニス３６５」では、昨年９月にスタートした"オンラインショップ"が、好調に推移しており、既に３５，０００人以上の会員登録実績を達成、メディア事業をスタートさせる４月には、５万人、年内中には１５万人の会員登録を予定している。


中国のインターネット広告市場の最新動向（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（3/10）
中国のIT 専門調査会社で WEB サイト「i-research」を運営する艾瑞市場咨詢が発表した最新レポート「2004年中国インターネット広告研究報告」によると、中国における WEB マーケティング市場は急速に発展を遂げており、産業形態は次第に成熟度を高めている。同社の統計データによると、2004年、WEB マーケティングの市場規模は前年比73.9％増の31.7億元、2005年には49.2億元、2006年には75.3億元に達する見込みだ。中国の広告業界の中でも、インターネット広告は高い伸び率を誇っている。しかしながら広告業界全体の中ではわずか1.5％前後のシェアに過ぎず、諸外国のインターネット広告市場に比べればまだまだ小さい。現にアメリカやヨーロッパのインターネット広告市場は広告市場全体の5％から7％を占めており、日本や韓国においても約4％に達している。中国のインターネット広告市場規模は現在のところまだ小さいが、インターネット利用者が今後も増加することを考慮すれば、市場はこれからも伸びていく傾向にあると言えるだろう。


ネット広告、電子ファイルサービスを利用（大阪ガス）（3/7）
写真など大容量の電子ファイルの受け渡しサービス「宅ふぁいる便」を使ったインターネット広告事業を始める。月間30万人の宅ふぁいる便利用者向けに企業広告の配信や調査事業を展開する。5年後に1億円の売り上げを目指す。宅ふぁいる便は1999年、新規事業の一環として開始した。企業や個人が画像ファイルや設計図などの電子ファイルを大ガスのサーバーを介して送受信できる。これまで無料でサービスを提供しており、広告媒体に活用することで採算面をテコ入れする。


サイトの集客力をアップする「リスティング広告最適化ソリューション」を発売（ミツエーリンクス）（3/5）今やインターネットユーザーの８割が最初に利用する検索エンジンは、企業がＷｅｂマーケティングを実践する上で欠かせないツールとなっている。当社は検索エンジンの特徴を生かし、本来のターゲットであるユーザーに対してきめ細やかな分類を行い、それぞれ最適なメッセージ訴求をすることが重要だと認識している。また、キーワード、広告コンテンツといったアドワーズ広告上のクリエイティブ要素だけではなく、リンク先ページの構造やコンテンツに対しても注力し、ユーザーの行動を最大化するためのＷｅｂサイト全体を捉えた提案を実施する。



「ブログ」広告媒体に・ネット専業代理店各社、環境整備し売り込み（3/1）
個人利用が急拡大している日記風簡易型ホームページ「ブログ」を広告媒体として活用する動きが本格化してきた。事前に記述内容が分からないブログは、商品イメージを気にする広告主から敬遠されがちだった。ネット専業の広告代理店各社は、記述内容と広告の趣旨をできるだけ一致させる仕組みを開発。広告を出しやすい環境を整え、新たな媒体として需要開拓に乗り出している。


インターネット広告の認知効果を最大最適化する構造の発見について（博報堂ＤＹメディアパートナーズ）（2/27）
インターネット広告の認知効果を最大最適化する 【パワー・インプレッション】の構造を発見！バナー広告認知率は、フリークエンシーの増加とともに３つの波を描いて最大67％まで上昇。デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムとヤフーおよび博報堂研究開発局の協力のもと、インターネット広告業界全体の発展のため必要とされるインターネット広告の利用指針の提言、またその広告効果を最大最適化する各種アプローチ手法の開発・サービス化を検討するため、共同プロジェクトを推進している。


利用者の多いサーチエンジンが必ずしも最適な広告媒体とはかぎらない（ＩＮＴＥＲＮＥＴ Ｗａｔｃｈ）（2/26）
一般的には利用者の多いサーチエンジンに出稿する方が広告効果が高いように思えるが、必ずしもそうではないことが英Nielsen//NetRatingsによる調査で実証された。英国のサーチエンジンは、利用者数の多い順に並べるとGoogle、Yahoo!、Ask Jeeves、MSNとなるが、これらのサーチエンジンに掲載されている広告のクリックスルーの数には比例していない。クリックスルーでランキングした場合、上位はGoogle、Yahoo!、AltaVista、Tiscaliになる。1位のGoogleと2位のYahoo!は利用者数でもクリックスルーでも順位は変わらないが、利用者数では3位のAsk Jeevesはクリックスルーでは9位にまで下がる。逆に利用者が少なく15位に甘んじているAltaVistaがクリックスルーでは3位に入る。また、利用者数で12位のTiscaliもクリックスルーでは4位にランキング入りした。このことは、広告戦略でいかに効果的に予算を配分するかを考える際に極めて重要な考え方となるだろう。


ネットリサーチでターゲット層の嗜好を事前分析、より効果的なネット広告の制作が可能に（オプト）（2/22）
オプトはインフォプラントとｅマーケティング・ビジネスにおいて業務提携する。今回の提携により、インフォプラントのネットリサーチ力を活用したネット広告の制作支援ソリューションを開発した。従来、ネット広告のデザインやユーザビリティなどは、主にクリエイターの感覚によって制作されていた。新システムでは、商品ターゲットとなるユーザー層（男女、年齢、趣味、生活環境にて選定）への事前アンケートを実施。そこから得たデータをもとにターゲットの嗜好に合ったネット広告を制作、より効果的なｅマーケティングを実践するもの。


インターネットで顧客をつかむ〜PPC広告におけるキーワードの選び方（日経ＢＰ社）（2/9）
「キーワード選び」がPPC広告の成否分ける。Webサイトへのアクセスを増やす方法として、SEO(Search Engine Optimization：検索エンジン最適化）と並んで押さえておきたいのが、PPC（Pay Per Click）広告。今回はその特長と、成否を分ける要素の1つ「キーワード選び」について解説する。


コンテンツ連動型広告の可能性（japan.internet.com）（2/4）
グーグル「アドワーズ広告」における「コンテンツターゲット広告」の魅力が高まっている。 ご存じの通り、「コンテンツターゲット広告」とは、グーグルと提携するコンテンツサイトに対してアドワーズ広告を配信する広告のことであり、ウェブページの記述内容に関連性が高いと判定された広告を表示する。主要なサイトへの広告掲載の拡大、既に存在するキーワード広告を転用できる点などは、他社のコンテンツ連動型広告と全く同じといって良い。しかしながらアドワーズ広告に関しては、媒体者数の大半が「 Google AdSense 」を経由して広告掲載している為、広告掲載可能なコンテンツの数が他社と比較して圧倒的に多い。また、配信するサイトがパートナーである大手情報系ポータルサイトに限定されないため、大手ポータルが取り上げないニッチな情報についても、それを取り上げるコンテンツやブログを通じて広告の掲載が可能になっている点、まったく異なっている。


ネット上のプロモーション、「検索エンジンマーケティング」が有力（ＳＥＭＰＯ Ｊａｐａｎ）（1/28）
「検索エンジンマーケティングに関するアンケート」を実施し、企業の検索エンジンマーケティング（SEM）実施状況についての結果が出た。今回の調査により、企業が積極的にネットプロモーションに取り組んでいる様子が明らかとなったが、その中でも一番多く採られている手法は検索エンジンマーケティング（SEM）であった。とりわけ検索エンジン最適化（SEO）は浸透が進んでいる。大別すると、専門企業に依頼して短期間に結果を出している会社と、自社で試行錯誤しながら時間をかけて対応しているケースとがある。検索キーワード連動型広告では、広告という観点からも代理店等を利用して実施・運用している会社が増えつつある。数万円から出稿が可能であるため、現段階では大規模予算を使うというより、10万未満の少ない予算をベースに社内でどのように運用活用していくのかを模索しているのではないかと受け止められる反面、先行している企業はネットプロモーションの効果を既に見出しており、月額100万円以上の費用を投下している。


誰もが使う検索サービス、広告型検索を区別できるのはわずか18%（ＭＹＣＯＭＰＣＷＥＢ）（1/28）
日常的に検索エンジンを利用するインターネットユーザーが増え、その多くが検索サービスから探している情報を見つけられるようになった。ところが、検索結果から広告をしっかりと区別できるユーザーはわずか6人に1人にとどまっている。Pew Internet and American Life Projectの調査で明らかになった。


オールアバウトの編集力とＹａｈｏｏ！ＪＡＰＡＮの誘導力を生かした共同広告商品を開発（オールアバウト）（1/25）
オールアバウトの制作するＰＲページと、同社のガイドサイトからのリンクやＹａｈｏｏ！ＪＡＰＡＮのバナー広告などをセット販売する商品では、オールアバウトの編集力とＹａｈｏｏ！ＪＡＰＡＮの誘導力という両社の強みを生かし、より幅広い層に対するより深い広告効果が期待できる。また、両社に共通するカテゴリに掲載するスーパーバナーをセット販売する商品では、両社が強化をしたいと考えているペットや育児などの広告についても、一定のリーチを確保することができ、マス広告媒体としての利用範囲が広がる。オールアバウトとＹａｈｏｏ！ＪＡＰＡＮは２００４年９月に資本・業務提携しており、広告商品の共同企画をはじめ、今後もさまざまな領域で共同事業を展開していく。


今年のネット広告はビデオが拡大、ポップアップは衰退へ（ＩＴｍｅｄａｉ）（1/22）
2005年のデジタル広告業界はビデオ広告が拡大する一方で、ポップアップ広告は衰退へ向かう――。aQuantiveの一部門であるAvenue A | Razorfishが1月20日発表したネット広告業界に関する展望報告書でこう予想した。デジタルメディアが急速に進歩する中、広告主にとっての選択肢は一見無限に見えるほど拡大しており、2005年はオンラインビデオやゲームなどの力強い成長が見込めると報告書は解説。2004年はコンシューマーが真の意味でWeb上のビデオを受け入れるようになった年であり、2005年は広告主もこれに続くと予想している。


総合Ｅマーケティングサービス「miems（ミームス）」、本格的なワン･トゥー･ワン・マーケティングを実現する新サービス「ダイナミックモード」を開始（三井物産）（1/20）
総合Eマーケティングサービス「miems」は、過去のメール配信の反応履歴と顧客の属性を無限に組み合わせ、簡単な操作でワン･トゥ・ワン・マーケティングを実現する「ダイナミックモード」サービスを2005年1月から開始した。これにより、これまで運用上、非効率だった木目細かな顧客の属性分けと、属性(基本属性×クリック等の反応履歴の属性)に応じたコンテンツの配信が効率的に実施でき、費用対効果の高い本格的なワン・トゥ・ワン・マーケティングが実現する。


統合型モバイルマーケティングツール「ＭｏｂｉｌｅＭＫ」（モバイル・エム・ケー）の発売を正式に開始（ダブルクリック）（1/20）
「ＭｏｂｉｌｅＭＫ」は、携帯電話を活用した販売促進活動を総合的に支援する製品。コンテンツ制作、プロモーション、アクセス解析、リサーチの主な４つのメニューで構成されており、サイト構築、プロモーションの実行、アクセス解析、モバイルリサーチ、会員データベース構築、メール配信などを一元的に実現。同製品を使用することにより、携帯電話を通じて新規顧客の獲得から囲い込みまでを容易に行うことができるようになり、リアルタイムなレポート表示で迅速な意思決定を実現するとともに、詳細なプロモーション分析でＲＯＩ（投資対効果）の高低判別が可能となる。


広告に対するクリック、申し込み・購入が軒並み増加（japan.internet.com ）（1/18）
オンライン広告に関するユーザー調査によると、印象に残る広告、広告に対するクリック、申し込み・購入が前回調査と比較して軒並み増加していることがわかった。過去3か月で、オンライン広告をクリックした回数は、「10回未満」が最多で44.7％（134人）。次いで、「10回以上20回未満」が18.7％（56人）、「60回以上」が17.3％（52人）、「20回以上40回未満」と「0回」が同率で8.0％（24人）、「40回以上60回未満」が3.3％（10人）だった。今まで印象に残ったオンライン広告があるか聞いたところ、「はい」が22.7％（前回：14.7％）だった。クリスマスや年末年始も影響してか、広告の印象度が上がっているようだ。印象に残ったオンライン広告として主に、「懸賞」「金融」「化粧品」「PC」などがあった。その他、「画像がきれいなもの」や「マウスのポインタを合わせると反応するもの」など、広告の見せ方を工夫しているものもあった。


「ｗｅｂサカ」とファッションブランド「ＴＫ」とのコラボレーション（関西マルチメディアサービス）（1/15）
ケーブルインターネット「ＺＡＱ」の人気コンテンツ「ｗｅｂサカ」に一流ファッションブランド「ＴＫ　ＴＡＫＥＯ　ＫＩＫＵＣＨＩ」がスポンサード！１月１６日よりコラボレーション開始！「Ｗｅｂサカ」は、ＺＡＱコンテンツの中でも大変人気のあるオンラインシミュレーションゲームで、既に２万チーム以上の方が登録されている。ユーザ自身がオーナーとなり、選手・監督・スポンサーなどを自分の思い通りに作ったチームをオンラインにて他のユーザチームと対戦するゲーム。試合は自動的に行われ、試合結果を見て、選手補強や監督交代などを行うシミュレーションゲームとなっている。またこのゲームのもう一つの特徴は、この度スポンサーとして加わって頂いた「ＴＫ　ＴＡＫＥＯ　ＫＩＫＵＣＨＩ」のような「スポンサー制」を導入し、新しいインターネット広告手法を確立している点。ゲーム画面のバナーや選手のユニフォームに企業ロゴを入れたり、スポンサー企業のオフィシャルサイトやキャンペーンサイトへの誘導、ユーザ対象のアンケートなどの実施も可能。今回の場合、ユーザ自身のチームが「ＴＫ　ＴＡＫＥＯ　ＫＩＫＵＣＨＩ」のチームに勝利すると、抽選で「ＴＫｘＷｅｂサカ」オリジナルＴシャツのプレゼント等もご用意している。このような形で自然にゲームに溶け込む露出方法は、リアリティがあり、ユーザにも親近感を持ってもらうことができ、既存広告から脱却した広告形態だ。


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