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ターゲティング広告調査を実施リターゲティング広告はクリック率が5倍（マイクロアド）（10/18）
ターゲティング手法は、「リターゲティング」、「コンテンツ連動・行動ターゲティング」、「地域・回線ターゲティング」、「ノンターゲティング」の計4種類で、それぞれのCTR（クリック率）について調査を行いました。調査の結果、リターゲティングでは、ユーザーをセグメントせずにランダムに配信するノンターゲティングに比べてCTRが約5.4倍の結果になりました。＊リターゲティングとは、広告主サイトを訪問したことのあるユーザーに対して、 最適な広告を再配信すること。


テレビ広告でインターネット検索窓を表示した場合のインターネット検索率は 表示しないテレビ広告の2.4倍（平均）に（博報堂）（10/11）
テレビ広告出稿がインターネットでの検索行動に与える影響を把握するためにインターネット検索件数データとテレビ広告出稿データを用いた分析を行いました。今回の分析を通して、広告対象商品の銘柄名、広告内容に関する検索件数がテレビ広告の投下量にほぼ比例して増加することが分かりました。中でも検索窓をテレビ広告で表示しているキャンペーンについては、検索窓を表示していない広告キャンペーンと比較して、広告対象商品に関する検索件数が平均で2.4倍となることが確認されました。ただし、「検索窓が表示されていることを伝えるための効果音をつける」ことや、「検索後にどういった情報が得られるかをしっかりと視聴者に伝える」ことを行わずに、単に検索窓が表示されているだけでは検索数増加にほとんど効果がないことも確認されました。


調査結果が示す Web 動画広告の訴求力（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（9/26）
Google と AOL の依頼で市場調査会社 Taylor Nelson Sofres (TNS) が最近実施したオンライン調査によると、オンライン動画を1年前に比べて多く見たと答えた回答者が75％に上り、来年はさらに見る本数が増えるだろうと答えた回答者が過半数いたという。回答者の78％が、オンライン動画広告は広告主について知る機会をテレビと同等以上に提供すると認めた。Google と AOL にとってはさらに嬉しいことに、回答者の63％が、動画サイトはコンテンツを無料にするために広告を入れるようにして欲しいと答えている。


モバイル広告に関する調査--バナー広告のクリック経験者は22.7％（ＣＮＥＴ）（9/20）
今回の調査では、検索結果画面に広告が表示されることを認識しているか、また広告のクリック経験を尋ねた。その結果、64.3％以上のユーザーが検索結果に広告が表示されていることを認識しており、また広告のクリック経験率については30％に満たないことがわかった。


インターネット動画広告に関する調査（上）-動画広告の広告バナーをクリックするユーザーは60%（webマーケティングガイド）（6/18）
インターネット動画広告を見たことがあるユーザーのみを対象に調査を行った結果、興味を持って動画CM中に掲載されているバナー広告をクリックしているユーザーが60％以上もいることがわかった。クリックしたことがあるユーザーがなぜクリックしたのかについて尋ねたところ、「商品・サービスに興味を持ったから」が39.4％と最も多く、次いで「何となく」が19.3％となった。


２００６年度のインターネット広告出稿動向調査結果を発表（ビデオリサーチインタラクティブ）（6/12）
２００６年度（２００６年４月〜２００７年３月）のインターネット広告出稿の動向をまとめました。２００６年度に出稿されたバナー広告の推定インプレッション総数は、約３６９億インプレッション。上半期・下半期とも推定インプレッション総数は１８０億台であり、大きな変動はなかった。２００６年度の業種別（大分類）シェアは、「ＩＴ業種」が３４．３％、「製造業」が２０．２％で、両業種が全体の過半数を占める。商品種類別の２００６年度出稿量をみると、「人材派遣・人材斡旋会社」が約２８億インプレッションで最も多く、「オークション」「航空」「普通自動車」「コンピューター機器」がそれに続く。


「視聴率と視聴質」 広告効果を視聴率で示す例が多いようですが、果たして妥当な見方でしょうか（日本ブランド戦略研究所）（4/10）
民放テレビの真の顧客は実は視聴者ではなく、広告主です。そして、広告料金は視聴率に基づいて計算されます。したがって、視聴率はテレビ局の売上そのものであり、ゆえに熾烈な視聴率競争が展開されます。また、視聴率は関東のウエイトが高いため、キー局の番組は関東をターゲットにしたものが多くなります。インターネットにも視聴率という概念があります。


“記憶に残る広告”は依然テレビ媒体が有力（日経リサーチ）（3/27）
2007年2月に「テレビ（有料テレビを含む）」「インターネットテレビ」「ポッドキャスト」の3媒体各々のユーザに対して、「最近見た広告で印象に残った広告があるか」と質問したところ、「ある」と回答した割合はテレビが60.5%と圧倒的に高い。新興メディアの「インターネットテレビ」、「ポッドキャスト」はいずれも2割を下回った。覚えている広告が「ある」と答えた回答者の特徴として、「その広告を直近で見た時期」では、どの媒体でも6割以上が「１週間以内」と答え、「その広告を見た回数」については半数以上が「6回以上」と答えた。接触頻度と記憶の新しさがポイントになるようである。


インターネット広告からの行動経験率　「広告主サイト訪問」８７％、「資料請求」６０％、「商品・サービスの購入」６１％（マクロミル）（2/27）
インターネット広告から“広告主サイトを訪問”した経験がある人は、87%という結果であった(「何度もある」44%、「数回ある」34%、「１回はある」9%の合計)。インターネット広告から一度も広告主サイトを訪問したことがないと回答した人は14%であった。また、インターネット広告からの“資料請求・問い合わせ”“商品・サービスを購入”については、それぞれ経験があると回答したのは約６割だった（１回以上ある、と回答した人の合計）。４割は、「全くしたことがない」と回答している。


マスメディアとインターネットの統合的な広告効果をシミュレーションする新・システムCrossMedia HAAPを開発（博報堂）（2/22）
最近は、既存マスメディアとインターネット広告を効果的に組み合わせ、より大きな効果を狙ったクロスメディア型コミュニケーションの提案を広告主から求められるようになっています。この度、博報堂が開発した新システムCrossMedia HAAPは、「データフュージョン」と呼ばれる新しい技術を採用することにより、生活者のマスメディア接触状況とインターネット閲覧行動の関係を同時に分析できる「擬似的なシングルソースデータ」を構築し、マスメディアとインターネットを統合的にプラニングすることが可能になりました。これにより、これまで困難とされていた、マスメディアとインターネットメディアを組み合わせたクロスメディア型キャンペーンの効果シミュレーションを実施することが可能となりました。


行動ターゲティング広告（BTA）の広告効果を本格的に検証（ＤＡＣ）（1/30）
この度、DACとiMDは、行動ターゲティング広告（BTA）の広告効果を検証する為の本格的な調査を実施し、行動ターゲティング広告（BTA）対象者が、非対象者よりも購入意向と興味・関心が高いことを確認し、同広告（BTA）のターゲティング精度の高さを実証致しました。行動ターゲティング広告（BTA）対象者には、非対象者と比べ、クルマに「とても興味・関心がある」ユーザーが3.2倍多く含まれるなど、全てのカテゴリにおいて、行動ターゲティング広告（BTA）の配信対象者には、興味・関心を持つユーザーが非対象者よりも多く含まれていました。行動ターゲティング広告（BTA）対象者には、非対象者と比べデジタル家電製品の購入について「現在検討中」のユーザーが10%〜15%と多く含まれるなど、全てのカテゴリにおいて、行動ターゲティング広告（BTA）の配信対象者には、商品の購入意向を持つ、あるいは定期的な購買行動を行うユーザーが非対象者よりも多く含まれていました。


オンラインゲーム内の広告は口コミ効果を促す、電通調査（ＩＮＴＥＲＮＥＴ Ｗａｔｃｈ）（1/27）
電通とゲーム関連出版事業のエンターブレインはオンラインゲームに関する意識調査結果を公表した。電通とエンターブレインでは、「コア層は、人との関わりに積極的で、情報感度・情報波及力がともに高い」と指摘。このようなコア層による口コミ効果を狙う手法として、ゲーム内に広告を出稿する「インゲーム広告」が効果的との考えを示した。なお、インゲーム広告象についてオンラインゲーム利用者に質問したところ、「印象に残る」「時流に乗っている」「進歩している」といった項目の評価が高かった。また、オフラインゲームだけを利用する回答者よりも、オンラインゲーム利用者の方が、インゲーム広告に対する評価が高かったという。


ラジオ告知メアド2割が送信、URL アクセスは3割〜ラジオに関する調査（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（12/29）
テレビと同様、ラジオにおいても番組サイトなどのメールアドレスや URL が告知されることがある。今回の調査では、この告知を視聴者がどの程度利用しているのかを探ってみた。まず、メールアドレスの利用状況を見てみよう。「ラジオで告知されるメールアドレスにメールを送信したことがありますか」と尋ねたところ、「よく送信する」との回答は3.4％（9人）であった。「送信したことはある」との回答は16.2％（47人）で、合計すると2割弱のユーザーが、ラジオで告知されたメールアドレスにメールを送信した経験を持つという結果となった。Web の利用率はもう少し高い。「ラジオで告知される URL を使って Web アクセスしたことはありますか」との質問に、3.8％（11人）が「よくアクセスする」と回答している。「アクセスしたことはある」との回答は28.6％（83人）と、メールよりも10％以上多い。合計すると利用経験者は4割強となる。


「続きはウェブで」「○○と検索」などとウェブサイトに誘導するテレビCM（Ｃ−ＮＥＷＳ）（11/27）
オンエア中のテレビ番組を見ていて、番組にCMが入ったらどうするか尋ねたところ、最も多かった行動は「チャンネルは替えないが、CMはあまり見ない」で29.1％、次いで「そのまま全部のCMを見る」が27.5％、「面白そうなCMだけを見る」23.4％の順。「チャンネルを替える」は16.5％で、合わせて82.4％が「チャンネルはそのまま」という結果になった。テレビ番組の録画をする回答者（85.4％）に、録画の際にCMも録画するか質問したところ、「する」は70％。「することが多い」（19.8％）を合わせると9割に達した。「しない」回答者（3.3％）を除いて、録画した番組を見るときにCMを見るか聞くと『見る』『見ることが多い』としたのは合わせて17.2％にとどまり、『見ない』『見ないことが多い』が合わせて82.8％と、見ない派が多数という結果になった。「続きはウェブで」「○○と検索」などとウェブサイトに誘導するテレビCMを見て、実際にそのサイトへアクセスすることが『よくある』『ときどきある』のは合わせて29.6％。『まったくない』とした回答者（33.6％）を除き、CM連動型サイトへのアクセスがきっかけで実際にその商品を購入したり、サービスを利用したことがあるか尋ねると、『ある』は11.4％であった。自由回答形式でその商品・サービス名を聞くと、「ライフカード」「冬物語（サッポロビール）」「キシリッシュ（明治製菓）」などが複数名から挙がっていた。


GyaOを対象としたインターネットCM の広告投下モデルを検証 第二弾（デジタル・アドバタイジング・コンソーシア）（11/4）
ＤＡＣはUSENと共同で行っている、インターネットCM の認知効果を最大化／最適化する広告商品の開発及び提案を目的としたプロジェクトにおいて、半年前に実施した調査に引き続き、視聴登録者数1,200 万人（2006 年10月30 日現在）を有するGyaO を対象に広告効果検証を実施しました。■ 調査結果のあらまし　（１） 視聴態度： 『 GyaO ユーザーの75%以上が、GyaO を集中して視聴しているという結果となった 』　（２） インターネットCM で想起すること： 『 過半数のユーザーが、「テレビCM を思い出す」、「すぐに情報へアクセスできる」と回答 』（３） CM の認知： 『 CM の認知率は74.0%であり、そのうち、GyaO でのみCM を見たユーザーは13.9% 存在 』


普段電車に乗ってすること、「中吊り広告を見る」７５．２％（インフォプラント）（11/2）
普段電車に乗っている時にすることについては、「中吊り広告を見る」が７５．２％と最も多く、次いで「寝る」（６９．１％）、「携帯電話でメールをする」（６５．９％）、「ｉモードサイトを見る」（６４．１％）、「考え事をする」（５６．６％）、「一緒にいる人と会話」（５５．４％）の順であった。男女別にみると、「携帯電話以外で音楽を聞く」（男性：２５．４％、女性：３３．２％）、「携帯電話でメールをする」（男性：５５．４％、女性：７２．３％）、「ガム・あめなどを食べる」（男性：３２．５％、女性：５０．１％）、「一緒にいる人と会話」（男性：４４．３％、女性：６２．２％）、「スケジュール帳を使う」（男性：６．６％、女性：１３．０％）は男性に比べ女性で多く、「マンガ、雑誌を読む」（男性：２５．９％、女性：１７．１％）、「新聞を読む」（男性：１８．３％、女性：２．６％）は女性に比べ男性で多かった。


インターネット広告の出稿量と広告認知率および商品購入意向率の関係性を実証（博報堂ＤＹメディアパートナーズ）（9/4）
博報堂ＤＹメディアパートナーズとデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムは、インターネットの広告効果検証の為の調査を実施し、広告出稿量と広告認知率および商品購入意向率に、マスメディアと同様の相関関係があることを実証しました。平均フリークエンシーと広告認知の関係では、インターネット広告の効果を最大最適化するプランニング手法の定量化を実現。ある条件下のもと、広告認知率５０％を獲得したい場合、平均フリークエンシー１０.５回以上が最適になる、という結果を得ています。


「アフィリエイト広告から、商品購入をする」が55.3％（Ｅストアー）（9/1）
アンケート結果によると、ブログの閲覧頻度は「ほぼ毎日見る」が54.4%と半数以上がごく頻繁に他人が作成したブログを閲覧しているという結果となりました。また閲覧するブログのカテゴリーは、「個人の日記（56.3％）」が最も多く、次いで「趣味（44.4％）」、「生活情報（33.0％）」、「ビジネス・経済（22.3％）」、「ニュース（19.4％）」と、閲覧目的はプライベートから仕事まで多岐にわたっていることがうかがえます。ブログ上のアフィリエイト広告についての質問に対しては、広告をクリックし商品を購入すると、ブログ運営者に報酬が支払われることを「知っている」は87.9％と、大多数の方がアフィリエイトシステムを理解していることがわかります。また「知っている」と答えた方で、「広告をクリックしたことがある」は52.9％、うち「広告をクリックし、実際に商品の購入をしたことがある」は38.1％と、アフィリエイト広告による宣伝は効果的であることがうかがえます。


女性のほぼ６割がテレビＣＭをきっかけとした購入経験あり（インフォプラント）（8/4）
テレビＣＭを見たことがきっかけで、その企業や商品、サービスなどのホームページにアクセスしたことが『ある』と回答した人は３割弱。男性（２割半ば）よりも女性（３割強）のほうが１０ポイント近く高い割合であった。テレビＣＭを見たことがきっかけで、実際にその商品を購入したり、サービスを利用することが「ある」（『よくある』と『ときどきある』の合計）は５割弱、「ない」（『あまりない』と『まったくない』の合計）は５割強であった。また、女性ではほぼ６割が「ある」と回答していた。


ラジオスポットCM効果無料調査、参加企業募集中！（日本ラジオ広告推進機構）（8/2）
今回はラジオCMは誰にどのくらい届いているのかという話題。広告を出稿する以上、その効果を調査することは重要です。認知率や認知経路、内容理解度など、そのCMの効果を知ることで今後の広告展開を考えることができます。ただ予算が少ないラジオだけに、テレビのように効果調査の予算を取ることもなかなか困難。現在RABJではスポットCMの効果調査を無料で行っていますので、応募条件にあてはまる方は、ラジオ広告が実際のところどうなのか、ぜひ確認してください。なぜ、RABJはラジオスポットCM効果調査を無料で行うのか。現在、ラジオには出稿量と認知率の関係を示す基準値がありません。「ラジオCMで、a％の認知率を得たいときには、b本出稿すればよい」「ラジオCMをc本出稿して獲得した認知率が基準値と比べて高いか低いか」といったことの判断ができない状態が続いています。RABJでは、ラジオスポットCM効果調査を通じて、個々のCMの出稿量と認知率のデータを収集し、ラジオCM全体の基準値を作成しています。基準値作成には、1件でも多くのデータが必要ですので、ラジオ広告業界全体のためにも、スポットCM効果調査に、ぜひご参加ください。


依然テレビＣＭが強いが、一人ひとりの嗜好に合った広告を要望する声が４割以上（ｇｏｏリサーチ）（4/15）
「ｇｏｏリサーチ」登録モニターを対象に「広告媒体の注目度」に関する調査を実施しました。有効回答者数２，１８０名のうち約６割が最も視聴する広告としてテレビＣＭを選んでおり、テレビ広告の注目度が依然として高いことが明らかになりました。　ＰＣ上のバナー広告については、テレビＣＭ・新聞に次ぐ重要なポジションを確立しつつあります。その一方で、携帯電話のバナー広告を最も視聴するとする割合は低く、ＰＣ上のバナー広告と大きく差が開いていることが分かります。また、ネットや携帯電話での一人ひとりの購買行動に合致した広告に対するニーズが高まっており、各ターゲットの行動に合わせた広告サービス展開が、この分野における今後の競争優位の鍵となることが想定されます。


「ＧｙａＯ」対象にインターネットＣＭ認知効果の検証結果を発表（ＵＳＥＮ）（4/13）
インターネットＣＭは、これまでのバナー広告と比べて、ＴＶＣＭ等を活用した音声や映像による高い表現力が可能な広告であり、今後の大きな成長が期待されております。一方で、インターネットＣＭの効果を最適化するための指標はなく、そのプランニング手法の開発、広告商品開発は市場において大きな課題となっております。全体のインターネットCM 認知率は、フリークエンシー3〜4 回、8〜10 回、13 回以上のポイントでピークに達し、約85％まで認知率が上がりました。男性におけるインターネットCM 認知率は、フリークエンシー5 回、9 回、14 回以上のポイントでピークに達し、約82％まで認知率が上がりました。女性におけるインターネットCM 認知率は、フリークエンシー3 回前後、7〜9 回、13 回以上のポイントでピークに達し、約88％まで認知率が上がりました。


広告効果の測定はなぜ難しいか（日本ブランド戦略研究所)(4/8）
広告宣伝費は多くの企業にとって非常に大きな費用項目です。にもかかわらず、本当に効果があったのかを直接的に示す指標を得にくいため、なかなか効果を検証しづらいのが現状と思います。構造の複雑性の要因として、広告効果に影響を与える変数が非常に多く、かつ互いに影響し合っていることが挙げられます。


個別の電話番号で広告効果を測定するマーケティングシステムを発売（オプト）（3/24）
オプトは、広告ごとに自由に電話番号を発番し、その架電状況から広告の効果測定を行うマーケティングシステム『アドプラン・コール』を開発、４月１日から販売を開始する。『アドプラン・コール』は、媒体や広告の種類ごとにオリジナルの電話番号を発番、消費者が掛けてきた電話番号から媒体や広告の種類を特定し、効果測定を行うシステム。


家具購入でチラシが強い影響力、近所の家具店もあなどれない（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（3/8）
世の中にはさまざまな商品があふれている。土地や住宅などの大きなものから家具や自動車、日常使用する消費財まで、すべて商品として販売されている。これらの商品購入するところを、ユーザーはどうやって選んでいるのだろうか。選択の際に重大な影響を与えるのはなんだろうか。 TV コマーシャルだろうか、新聞のチラシだろうか。今回は家具をテーマに、購入までのユーザーの行動を調査してみた。家具購入のユーザー行動調査によると、購入先は大規模家具センターについで近所の家具店が2位、ネットのショッピングサイトは3位だった。また、購入のきっかけはチラシ広告、ネット検索、通販誌などがあげられているが、その他の回答の中に、以前から知っていた店舗、をあげた人が多数いた。


広告から購入に結びつくのは自宅、「勤務先、学校」では話のネタに（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（2/22）
最も広告効果が高いのは、サンプル数の少ない「飲食店、その他ショップ」を除くと、「会社等の勤務先、学校」で、「話のネタにしたい」「具体的に内容を調べたい」「すぐに購入（契約）したい」「購入（契約）を検討したい」の合計が35.78％となっている。これに次ぐ「自宅」では合計が33.61％となっている。しかし合計値から「話のネタにしたい」を除くと「勤務先、学校」が21.15％、「自宅」が25.41％と、購入に結びつく広告効果は自宅のほうが高いという結果となった。


サーチエンジン経由のコンバージョンレートはバナー広告などの2倍以上（INTERNET Ｗａｔｃｈ）（2/1）
サーチエンジンによって獲得したトラフィックのコンバージョンレートは、バナー広告やアフィリエイトなど、その他の手法の2倍以上にも達することが、30日に発表された米WebSideStoryの調査結果でわかった。コンバージョンレートとは、そのリンクを経由してWebサイトを訪問した人のうち、実際に購入または会員登録などを行なった人の割合を指す。WebSideStoryの調査結果によると、2005年10月から12月の間でサーチエンジンによる一般消費者向けオンラインショッピングサイトのコンバージョンレートは2.30％だった。それと比較してバナー広告、アフィリエイト広告、ショッピングサーチエンジン、その他のリンク手法によるコンバージョンレートは0.96％だった。コンバージョンレートが最も高かったのは、ブックマークに登録してあるサイトや直接URLを入力した場合であり、コンバージョンレートは4.23％に上った。


広告に対する反応、より活発なのは「自宅」「勤務先」など屋内の回答者（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（1/25）
アンケート回答場所で目に入った広告について、今後何らかの行動を起こしたいか尋ねてみたところ、広告への接触率とは逆に「自宅」（45.8％）や「会社等の勤務先、学校」（34.2％）にいた回答者には何らかの行動を考える人が多く、「電車の中」や「駅構内・ホーム等」では少ない（合わせて20.0％）。なお、全体では32.5％が「話のネタにしたい」「具体的に内容を調べたい」「すぐに購入（契約）したい」などの考えを持っていた。


テレビCMとネット動画広告の組み合わせで15.1%認知が向上（ＤＡＣ）（1/20）
USEN（サービス名：GyaO）、マイクロソフト（サービス名：MSN Video）、日本電気（サービス名：BIGLOBE ストリーム）の3社の協力の元、インターネット動画広告の効果検証を実施した。その結果、「テレビCM とインターネット動画広告を組み合わせることにより、テレビ単体で広告を行うよりも広告認知度の向上が見込める。」「動画広告認知者の認知経路を年代別に調査すると、「インターネット動画広告のみでの認知率」が平均よりも高いのは、「M1、F1」層 （男女20〜34 歳）と「F2」層（女性35〜49 歳）である。」「インターネット動画広告でのみの認知者の方が、テレビでのみの認知者よりも広告イメージに対する評価が高い。」


広告効果の測定はできていますか？（アウンコンサルティング）（1/7）
企業が広告の予算配分を決定する際の要因は何だろう？もちろん、それぞれの広告チャネルがもつ効果、取引先との過去の経緯、新しいチャネルへの試験的な出稿などいろいろな要因が加味されて決定されているはずだが、果たして御社では、既存チャネルからインターネット広告への予算の移行がスムースに行われているだろうか？


自宅で目にする広告、チラシ・新聞・雑誌など紙媒体が上位（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（12/24）
自宅で「目に入る広告がある」と回答した243人が目にしている広告媒体は、「チラシ・DM」がトップで45人だった。2位、3位も「新聞」（41人）、「雑誌・フリーペーパー」（40人）といった紙媒体が続き、以下、「インターネット」（33人）、「テレビ CM（28人）」、「カレンダー（12人）」という順。


米Yahoo!の新たなマーケティング評価サービス、オンラインとオフラインを比較測定（日経ＢＰ社）（12/20）
米Yahoo!と英Aegis Groupの一部門であるMarketing Management Analytics（MMA）は米国時間12月16日に、広告主向けのマーケティング評価サービスの提供で協力することを明らかにした。広告主が、オンライン広告によるオフラインへの売り上げ効果を測定し、総体的なマーケティング支出の投資回収率（ROI）を向上できるよう支援する。


ＣＭを見てネットにアクセスしたことがある人は約70％（日本ブランド戦略研究所）（12/15）
「テレビを見ながらインターネット」の経験がある人は100人中89人。「テレビでみた事柄をインターネットで調べた」経験のある人は100人中98人。テレビで知ったことをすぐにインターネットで調べる行動は、すでに特別なことではないようだ。ＴＶＣＭについても同様に「ＣＭを見て調べたのはどのようなことか」尋ねてみました。ＣＭを見てネットにアクセスしたことがある人は約70％おり、番組を見た時と同様に「商品・サービスについて」（45％）、「店、場所について」（19％）などが多く挙がっている。以下、時には商品よりも出演者など周辺情報に関心が向いてしまうことも、やはりあるようですが・・・。このような中で、企業は少なくとも商品・サービスについて「どんなものなのか詳しく」「どこで買えるのか」といった情報を予めＷｅｂ上に用意し、"たった今"テレビで商品を知った消費者の即時情報ニーズに応える姿勢が必要でしょう。


ＴＶゲームの広告、消費行動に大きな影響力（ＣＮＮ）（12/7）
米調査会社ニールセン・エンターテインメントは５日、テレビゲームに盛り込まれた広告が消費行動や口コミに大きな影響力を持つとの調査結果を発表した。以前の研究結果は、ゲーム中の看板などの静止広告や、プレーヤーが運転する車などゲーム内容と一体化した広告が、テレビの３０秒スポットＣＭと同様、ブランド認知度を高めるとしていた。今回の研究では、広告がゲーム画面に十分長い時間映る場合や、ゲーム内容と広告の融和度が高い場合、商品への好感度がアップする可能性が判明した。


専門電話番号を設定し広告の効果測定を実現するマーケティングサービスを提供（トランスコスモス）（12/2）
１２月１日より、お客様企業に専用電話番号を新聞／雑誌／Ｗｅｂサイト／テレビなどの媒体に発行し、キャンペーンやプロモーションの効果測定を日次で確認／管理が行えるマーケティングサービス「ｔｅｌＡＤ（テルアド）」の提供を開始する。生命／損害保険、カード、銀行などの金融機関や通販、不動産、化粧品などの製品・サービスの提供に相談・問い合わせが発生するＢｔｏＣ向けのお客様企業を対象に、来年度１００社／売上高約３億円を目指す。


電車・駅で「目に入る広告がある」7割越えるも、行動には結びつきにくい（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（11/24）
「電車の中」「駅のホーム」にいた214人のうち、「目に入る広告がある」と回答した人は72.9％だった。6月の調査と比較すると、お茶やチューハイといった飲料の広告を見た人が減っている。さらに、広告を見て何らかの行動を起こしたいか尋ねたところ、「特に何もしない」がもっとも多く72.4％、続いて「具体的に内容を調べたい」が8.3％、「購入（契約）を検討したい」と「話のネタにしたい」はそれぞれ7.7％、「すぐに購入したい」が1.2％となった。目に入る広告は「電車の中」「駅のホーム」が圧倒的に多いものの、その後の行動は「自宅」の方が積極的であることがわかる。


中国：ネット広告「面白そうなものを見つけたときにクリックする」６割弱、「興味を引くキャッチコピーがあるもの」が鍵（インフォプラント）（11/19）
ネット普及の特に進んでいる中国都市部においてネット使用状況を詳しく探り、その特性を把握するため、北京、上海、広州在住２０〜３０代中国人のインターネットユーザー３００人に対し、アンケート調査を同時に実施した。サイト上のバナー広告、テキスト広告等のクリック頻度は、「面白そうなものを見つけたときにクリックする」が５８．７％と半数を超え、それに「ほとんどクリックしたことがない」２３．０％が続いた。「内容にかかわらずクリックする」人は少なく１．３％であった。広告がどのようなものであればクリックするか、という質問（複数回答）に対し、トップは「興味を引くキャッチコピーがあるもの」７９．９％と群を抜いて多かった。それに「内容がわかりやすいもの」３５．８％、「面白いキャラクターがあるもの」３２．６％と続いた。


検索連動型広告は、費用対効果が見えやすい（日経ＢＰ社）（11/11）
現在、日本における検索連動型広告市場のメインプレーヤーは、オーバーチュアとグーグルの2強。日本市場においては、アクセス数で上回るヤフー、つまりオーバーチュアに強みがある。表示順位の決定ルールは、両者で違いがある。オーバーチュアの場合は、入札価格の多寡によって掲載順位を決める。グーグルの場合、入札価格だけでは決まらない。掲載後のクリック率などから算出される独自のポイント（AdRankシステム）も加味して、掲載順位を決める。この費用対効果の分かりやすさが、検索連動型広告の最大の魅力と言える。雑誌やテレビなどの広告は、コストが高い割に、その効果は目に見えにくい。その点、検索連動型広告は、クリック率とコンバージョン率（購買など利益に結びつく行動を起こした人の率）が明確だ。しかも、1日もしくは月単位で予算を決めて、広告の表示回数をコントロールすることもできる。広告を出したいと思ったときに、オンラインですぐに申込みができ、最短1日で広告を掲載することも可能だ（アドワーズのケース）。広告効果がなければ、やめることもすぐできる。


広告から購入・資料請求した商品は「化粧品」がトップ（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（11/9）
オンライン広告を見て商品を購入したりサンプルや資料の申し込みをした人は、全体の43.0％と、前回より8.3ポイント増加した。ちなみに、実際に購入したり申し込みをした商品は（複数選択可）、「化粧品」がトップで46.5％。その他「食品」34.1％、「書籍・CD・ゲーム」が17.1％という結果だった。さらに、スポンサー付き検索結果（キーワード広告）をクリックしたことがある人は全体の13.3％（40人）で、前回より1.0ポイント減少した。


インターネット上での消費行動に関する意識調査結果を発表「リスティング広告も消費者は有効活用」（ネットレイティングス）（11/8）
インターネット上における消費行動に関する意識調査結果をまとめた。それによると、オンラインショッピングやオンラインでの情報収集を経てショッピングにつながる消費行動において、インターネット上で提供されている検索サービスが重要な起点となっていることがわかった。これは、インターネットで商品あるいはサービスを購入する際、検索サービスの利用率は調査対象者の５０％以上に達し、特に旅行商品購入時においては８６％、電子機器・家電商品購入時には７４％のユーザーが検索サービスを利用している。一方、検索サービスの結果ページに表示される「スポンサーサイト」などのリスティング広告に関して対象者の３２％が「リスティング広告を必ず見る」、１５％が「リスティング広告の情報は商品やサービスを探す際に便利」と回答している。


携帯ブログ記事の内容にあわせた広告配信サービス開始（シーエー・モバイル）（10/25）
シーエー・モバイルは、携帯用ブログの記事内容にあわせた広告を配信するサービス「KEITAI BlogClick」の提供を開始した。「KEITAI BlogClick」は、携帯電話向けにデザインされたブログ記事の内容と関連する広告を配信するサービス。同社では「現状、ブログ内に表示される広告は、記事との整合性がないものがほとんど」としており、今回の新サービスでは記事と広告の親和性が高いとアピールしている。


ネット上の口コミ調査・分析システム「電通バズリサーチ」の概要発表（電通）（10/24）
消費者の購買行動に影響を持ち始めている消費者のバズ（口コミ）を新しく開発した検索エンジンを使ってリアルタイムに把握し、分析するリサーチシステムを開発した。「電通バズリサーチ」は消費者によるネット上の書き込みをモニタリング・分析するシステムで同システムを利用することにより企業活動に対する消費者の意見や本音などの反応をリアルタイムに把握・分析することで、次のマーケティングアクションの立案を即座に実施することが可能となる。


最も目につく・よく見ている電車内広告は・・・中吊り（トレンダーズ）（10/21）
「電車の中の交通広告」についてトレンドリーダー（女性）に聞いてみた。あなたは電車に乗った際、電車内の広告（中刷り広告やステッカー広告など）を見ますか？と聞いたところ、約8割の方が、電車内の広告を「必ず見ている」と答えている。 最も目につく・よく見ていると思われる電車内広告については、約90％の方が「中吊り広告」と答えた。次いで「車中に貼ってあるステッカー(30.6%)」「ドアの上のモニター(29.6%)」がほぼ同数で約30%。特に中吊り広告は通勤・営業などで移動時のトレンドリーダー達に非常によく見られていることが伺えた。


ネット広告の効果測定サービス強化でデジタルフォレストと業務・資本提携（オプト）（10/14）
オプトは、ネット広告の効果測定サービス強化を目的に、システム開発のデジタルフォレストと業務提携する。本提携によりオプトは、デジタルフォレストが開発したサイト解析ツール「ビジョナリスト」の販売権を取得。同システムと自社のネット広告効果測定システム「アドプラン」を使用し、新たな効果測定サービスを提供する。これは、「アドプラン」によるネット広告の出稿効果の測定に加え、来訪したユーザーのサイト内行動を「ビジョナリスト」で解析することで、より販促効果の高い広告メニューとサイト改善施策の提案が同時にできるというもの。


「ゲーム内広告、3Dアニメーション広告は静止型の広告と比べて2倍の効果」、米調査（ＩＴpro）（10/10）
ゲーム内広告を手がけるイスラエルのDouble Fusionは、ビデオ・ゲーム内の広告に関して調査した結果を米国時間10月3日に発表した。それによれば、ゲーム内の広告は、消費者の購入決定とブランド名の記憶に大きく影響を与えているということが明らかになった。調査は、同社の依頼により米Nielsen EntertainmentのNielsen Interactive Entertainment（NIE）部門が実施したもの。調査の結果、ゲーム内の販売促進活動により新製品の認知度が60％向上したことが明らかになった。また、3次元アニメーション広告は、静止型の広告看板と比べて2倍の効果があったという。


リスティング広告等の成果を最大化するサービスを提供（アイレップ）（9/29）
検索エンジンマーケティング（ＳＥＭ）事業を手がけるアイレップは、リスティング広告や検索エンジン等からの集客成果を最大化するための「ＳＥＭ特化型ランディングページ（＝ユーザーが最初に着地する自社ページ）最適化サービス」の提供を開始します（以下、ＳＥＭ特化型ＬＰＯサービス。ＬＰＯ　＝　Ｌａｎｄｉｎｇ　Ｐａｇｅ　Ｏｐｔｉｍｉｚａｔｉｏｎの略）。検索エンジンから誘導してきたユーザーを効率よく企業が期待するアクションに結びつけることが可能となり、リスティング広告の効果に不満や限界を感じている企業の広告成果の大幅な改善につなげられる。


広告をよく見ている20代女性（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（9/21）
調査によるとアンケート回答時に自宅にいた951人のうち、「目に入る広告がある」と回答した人は217人（22.8％）。広告を見た後の行動について、「購入（契約）を検討したい」（31人）、「具体的に内容を調べたい」(18人)、「話のネタにしたい」（17人）など何らかの行動を考えている人は全体の8.9％（85人）だった。さらに20代〜40代の男女について性別・年代別に見てみると、「目に入る広告がある」と回答した人の割合がもっとも高いのは20代女性で36.4％。続いて、40代女性（31.7％）、30代女性（31.4％）、40代男性（30.7％）、30代男性（30.3％）、20代男性（30.1％）となり、すべての年代で女性が男性を上回った。


着信課金型ネット広告システムを販売（オプト）（9/15）
オプトは、コムスクエアと提携し、同社が開発した着信課金型ネット広告システム「ペイパーコール」の販売を今月中に開始する。「ペイパーコール」は、ネット広告に専用の電話番号（１１〜２１ケタ）を付与、広告を見たユーザーからの架電件数に応じて料金を支払う、新しい成果報酬型広告システムです。また、付与される電話番号はフリーダイヤルとなることから、ユーザーにとっても利便性の高いサービス。


新しいネット広告表示測定の導入を進める--ヤフー井上社長（ＣＮＥＴ Ｊａｐａｎ）（9/10）
米ヤフーではIAB（Internet Architecture Board）の新たなガイドラインによる、広告の表示回数をブラウザーで表示した際にカウントする仕組み（クライアント・サイド・カウント）を導入していますが・・・。日本でのお考えは？　インターネットが信頼される広告メディアになるということが非常に重要だと思っています。既存のメディア（新聞、テレビ、ラジオ）は、過去何十年の歴史を経て信頼を築いてきましたが、インターネットは10年そこそこの歴史しかないのです。インターネットが信頼を得るために必要なステップがあるのだとすれば、多少手間がかかったりコストがかかったりしてもやるべきではないかと思っているのです。


アクションクリックと提携し新しい広告効果測定の仕組み「ＪＷｏｒｄ　Ａｃｔｉｏｎ　Ｃｏｕｎｔ」を提供（ＪＷｏｒｄ）（9/6）
ＧＭＯインターネットグループで日本語キーワード検索サービス「ＪＷｏｒｄ」を運営するＪＷｏｒｄ及びＧＭＯインターネットは、電通グループのアクションクリックと業務提携し、新しく開発した広告効果測定の仕組み「ＪＷｏｒｄ　Ａｃｔｉｏｎ　Ｃｏｕｎｔ」を９月５日より提供開始した。今までリアルな媒体の広告の効果測定は難しかったが、「ＪＷｏｒｄ　Ａｃｔｉｏｎ　Ｃｏｕｎｔ」は、これまでの煩雑な媒体コード付ＵＲＬが不要で、「媒体名＋固有名詞」というキーワードを広告に使うことにより、ユーザーをＷｅｂサイトに誘導し、また、同時にアクション効果を図ることで広告効果測定を簡単に行うことができるようになった。


第４回　全国新聞総合調査「J-READ」調査結果データのご紹介（ビデオリサーチ）（9/4）
新聞の月曜日の閲読者によく読まれている記事としては、「社会・事件」「テレビ欄」が挙げられ、共に8割前後のスコアとなっています。「家庭・生活情報」については、月曜日のＸ新聞の読者のうち4割程度が閲読しています。男女別で記事ジャンルの閲読状況をみると、「社会・事件」「テレビ欄」が上位となる傾向は共通しています。しかしながら他の記事ジャンルでは、男女での閲読に差が見られます。「家庭・生活情報」では、女性の閲読が男性を大きく上回っています。＜閲覧には無料の会員登録が必要＞


「ジャンル別読者の特性は？〜ＭＡＧＡＳＣＥＮＥ（雑誌メディア調査）データのご紹介〜」（ビデオリサーチ）（8/28）
商品欲求から購買にいたるステップにおいて、雑誌広告にはどのような効果があると思われているのか、いくつかの雑誌ジャンル読者についてその評価を比較してみましょう。「男性ヤングアダルト誌」読者は、雑誌広告を見ることによって実際の商品を購入する可能性が高くなっています。「男性ミドルエイジ誌」読者の場合は、特に商品の情報源としてとらえる傾向が「ヤングアダルト誌」読者よりも強いようです。一方、「女性ヤング誌」や「女性ヤングアダルト誌」読者にとっては、いずれも雑誌広告が商品欲求を喚起する存在となっています。商品情報の“タイミング”については「ヤング誌」、“詳しさ”については「ヤングアダルト誌」読者での評価が高く、各ターゲット層のモノ選びの傾向がうかがえます。＜閲覧には無料の会員登録が必要＞


改名効果はクルマの世界にもあるのか？（ガリバー自動車流通研究所）（8/25）
自動車業界にも一種の「改革の嵐」が吹き荒れた。いわゆる『改名ブーム』とでも言っていいのだろうか。つまり、長年使われてきた名前を思い切って捨て、改名とともにイメージチェンジを図るモデルが、ココ数年で数多く見られたのである。今回は、その改革を推し進めたリニューアル派と、伝統の名前を後世にまで引き継ごうとする守旧派の対決を、リセールバリューを軸に比較してみることにした。


広告への反応、見込めるのは週の後半―木・金曜日で3割以上（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（8/24）
調査によると、携帯電話でアンケートに回答している場所から「目に入る広告がある」と回答した人は27.6％（513人）だった。また、その広告について「具体的に内容を調べたい」とする人は10.5％、「話のネタにしたい」は8.8％、「購入（契約）を検討したい」は8.4％、「すぐに購入（契約）したい」は1.2％。もっとも多かった回答は「特に何もしない」（68.0％）だった。曜日ごとに見てみると、上記のように何らかの行動を起こすだろうという人の割合は「月曜日」が29.8％、「火曜日」が26.5％、「水曜日」が32.0％、「木曜日」が34.6％、「金曜日」が34.8％となった。この割合は週の後半ほど高くなり、木曜日・金曜日には広告を見た人の3割以上が何らかの行動を考えているようだ。


「バナー広告」、8割が「よく目にする」と回答（日経ＢＰ社）（8/14）
インターネットでよく目にすると思う広告を聞いたところ、「動画のバナー広告」、「静止画のバナー広告」が8割弱を占めて最多。動画、静止画に関わらず、多くの人が画像入りバナー広告を意識していることがわかった。。次いで「テキスト広告」、「Eメール広告」が5割前後と、文字でアピールする広告が続き、利用時の状況によって掲示される広告が変わる「コンテンツ連動広告」や「検索連動広告」は3割前後となった。


「ネット口コミで購入決定」、消費者の４割（日経産業消費研究所）（8/12）
膨張するネットコミュニティーが、消費者の意思決定の仕組みを変えようとしている。今や消費者の４割近くは、他の消費者がネット上の掲示板などに書き込んだ評価情報などを判断材料にして、商品やサービスの購入・利用を決める。オンラインで交わす「第２の口コミ」は彼らにとって、企業が発信する広告やマスメディアの情報よりはるかに重要なものとなった。ネット上の「Ｃommunity」が「Consumer」の行動を決める「CtoC革命」は、これまで情報の支配者だった企業をも走らす。


BtoBビジネスにおける購買意思決定プロセスを解明する（ＡＤＫ）（8/7）
BtoBビジネスの広告主に対して効果的なコミュニケーションプランを提案するために、BtoBビジネスでの顧客がどのようなプロセスで購買ブランドを決定するのかを明らかにする調査メソッド、「EX-PM（体験接点マネジメント）for Biz」を開発した。特徴的な傾向：決裁者は経営者・役員が多く、購入における知識・経験が豊富。ただし実際に購買するブランドは、マス広告などを通じて日常生活の中で目にするブランドである。（日常的に接触しないブランドは、選択を避ける傾向にある）。


メディアを見てＵＲＬを打ち込みwebサイトにアクセスしたことがある？（リサーチプラス）（7/27）
インターネットとそれ以外のメディアについてのアンケートを実施した。その結果、「テレビを見て直接URLを打ち込みWebサイトにアクセスしたことがある」１１．８１％、「ラジオを聴いて直接URLを打ち込みWebサイトにアクセスしたことがある」３．１６％、「新聞を見て直接URLを打ち込みWebサイトにアクセスしたことがある」１１．８１％、「雑誌を見て直接URLを打ち込みWebサイトにアクセスしたことがある」１７．９２％となった。


デジタル・ビデオ・レコーダ（DVR）によってＣＭ認知は下がらない（電通）（7/25）
「DVR普及がテレビ視聴に与える影響について」レポートをまとめた。DVR導入に伴うタイムシフト視聴によってライブ視聴が侵食されることはなく、むしろライブ視聴時間は増加する。同一世帯のテレビ視聴の時系列分析によるとDVR導入後6ヶ月のライブ視聴時間の平均は導入前月に比べると12%増加していた。CM認知率分析の結果、DVR所有者の認知スコアは総じて非所有者のスコアを上回ることが明らかになった。DVRユーザは情報感度が高く、広告全般に対して好意的なことを勘案すると、DVRユーザこそCMメッセージを浸透させる上で効率的なターゲット･グループと言える。


自宅で目にする広告、トップは雑誌・フリーペーパー（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（7/20）
調査によると、アンケート回答時、「自宅」にいた人は39.5％（829人）、「会社等の勤務先、学校」にいた人は30.6％（641人）、「電車の中」にいた人は12.3％（257人）、「駅のホーム」にいた人は4.7％（98人）だった。これらの場所にいた人に広告について尋ねたところ、「目に入る広告がある」と回答した人の割合が最も高かった場所は前回同様「電車の中」「駅のホーム」（81.4％）だった。その他、「自宅」では39.5％、「会社等の勤務先、学校」では15.8％。「自宅」で「目に入る広告がある」と回答した175人はどのような広告媒体を目にしているのだろうか。調査結果によると、トップは「雑誌・フリーペーパー」で31人、2位は「テレビ CM」で25人、その他「チラシ・DM」（24人）、「新聞」（21人）、「インターネット」（17人）という結果になった。ちなみに、「雑誌」の中でも「裏表紙の広告」と指定する人が多かった。


携帯電話のＣＭ好感度、もっとも広告好感度の高かったのは『ａｕ』（Ｃ−ＮＥＷＳ）（7/20）
「広告（ＣＭなど）に好感を持てる電話会社」（複数回答形式）のトップは、男女ともに『ａｕ』（男性６割強、女性７割強）、『ＮＴＴドコモ（携帯電話）』（男性ほぼ６割、女性６割強）、『ボーダフォン』（男女各４割弱）の順だった。各電話会社の広告について、イメージ別に聞いたところ、「ＮＴＴドコモ（携帯電話）」の印象は、『ビジネスマン向き』（７割強）『機能が豊富』（５割強）『都会的』（５割弱）『男性向き』（４割半ば）。「ａｕ」の印象として強いのは、『若者向き／学生向き』（８割強）『お得感がある』（５割弱）『かわいい』（４割半ば）『家族向き』『女性向き』（各４割強）。「ボーダフォン」は『海外に強い』で最多回答（５割強）、「ツーカーグループ」は『高齢者向き』（６割）でトップだった。


雑誌広告よりネット広告が有効！？（ガリバー自動車流通研究所）（7/17）
クルマの広告はどの媒体が有効なのか？アンケート調査によると、雑誌広告はネット広告より印象に残らないようだ。「どの媒体の広告が印象に残る？」という問いにトップはテレビ（88.2％）、次いで新聞（5.3％）、ネット（.6％）、雑誌（2.8％）となった。「ネット広告が印象に残る」「新聞が印象に残る」と答えた人の性別・年齢別内訳を見ると「ネット」は20歳代、40歳代男性において「新聞」を上回る。一方「新聞」は50歳代男性にはまだ注目に値するメディアである。また40歳代女性は他に比べて「ネット」への親和率が高い。


「バーチャル広告の認知率は通常のCMの4割増し」バーチャルＣＭの効果検証結果について（博報堂ＤＹメディアパートナーズ）（7/16）
バーチャルＣＭとは、スポーツ番組などのテレビ放送に映像合成技術を用いて、実際はその場所に無い看板や実際の商品などの映像やCGを広告として実際の映像に挿入する技術。今回効果検証を行ったバーチャルＣＭは、「日産 A3チャンピオンズカップ2005」（2月13日〜2月19日 日本テレビ系列 制作：日本テレビ）と「TOYOTA BIGAIR」（2月27日テレビ朝日系列 制作：北海道テレビ）のそれぞれの放送時において、ＯＡされたもの。番組中に放送された広告について、企業名・ブランド名や静止画像を提示して認知を調査したところ、バーチャル広告の広告認知率は普通のCMの４割増し（バーチャル広告平均：88.0%、通常のCM平均：61.9％）と非常に高い認知率となった。また、バーチャル広告の確実認知者（確かに覚えている人）の比率は、通常のCMの2倍近くとなり、バーチャル広告の認知効果が非常に高いことが確認された。


ヨン様効果、韓国内でも絶大！（K-PLAZA.com）（7/8）
韓国消費者フォーラムと韓国マーケティング研究院が調査した「2005韓国消費者信頼度調査」でペ・ヨンジュンのマンション広告が広告認知度、伝達力、共感度、信頼度、購買影響力の5部門すべてでトップを独占した。広告関係者の話では「広告主の企業はマンション建設業界での大手ではないが、なみいる大手ブランドを抑えたのはやはり広告モデルであるペ・ヨンジュンの力が大きい」と分析している。ペ・ヨンジュンは2004年にこの企業と６億５千万ウォンで契約を結び、テレビCMなどに出演している。


「続きはwebで」、見たことがない６１．３％（7/4）
最近、テレビやＣＭで「続きはwebで」とURLが表示され、サイトへ誘引するものが多いが実際、サイトにアクセスする人はどれぐらいいるのだろうか？今回、「きかせて・ｎｅｔ」がアンケートを実施した。その結果、「見たことがない」が６１．３％でトップだった。しかし、そのＣＭがきっかけでサイトを見た人は３２．５％だった。この数字が多いと思うのか、少ないと思うのかは人それぞれ。いずれにしても広告露出とサイトアクセスは比例することが多い。「ながら」視聴の割合が増す中、ＣＭを見た人をサイトへ誘引するフック（仕掛け）が重要なのかもしれない。


Webの広告効果を測定する「スプリットランナー」を提供（アイオイクス）（7/1）
SEOコンサルティング事業を行なうアイオイクスは、自動で広告効果の測定をするASPソリューション「スプリットランナー」の提供を開始。スプリットランナーは、ランディングページと呼ばれるユーザーが最初に訪れるページの広告効果をA/Bテスト形式で測定。複数のランディングページの効果測定を、同時に、かつリアルタイムで測定することができる。


ネット上の口コミ調査・分析システム「電通バズリサーチ」を開発（電通）（6/28）
消費者の購買行動に影響を持ち始めている消費者のバズ（口コミ）を新しく開発した検索エンジンを使ってリアルタイムに把握し、分析するリサーチシステムを開発し、１０月より提供を開始する。「電通バズリサーチ」は消費者によるネット上の書き込みをモニタリング・分析するシステムで同システムを利用することにより企業活動に対する消費者の意見や本音などの反応をリアルタイムに把握・分析することで、次のマーケティングアクションの立案を即座に実施することが可能となる。


エスカレータ手すり広告の印象は、「自然に目に入ってしまう」67.4％（エスカードメディアインターナショナル）（6/24）
エスカレーター手すり広告（エスカード）の認知度およびイメージ調査を行った。調査場所は京浜急行品川駅。その結果、エスカードの印象は、「自然に目に入ってしまう」（67.4％）、「面白い使い方をしている」（35.4％）、「見るのが楽しみ」（9.7％）など好印象な媒体であることがわかった。また、広告到達率では、「確かにみた」+「見たような気がする」が86.6％と高い結果が得られた。特徴として、「確かに見た」が75.2％と「見たような気がする」の11.4％に比べ、大変高いポイントになった。エスカード設置エスカレーターに乗られる方に対しては確実にメッセージできると考えられる。


電車の中・駅のホームにいた人、約70％が「目に入る広告がある」（ｊａｐａｎ．ｉｎｔｅｒｎｅｔ．ｃｏｍ）（6/17）
「電車の中」「駅のホーム」にいた317人のうち、「目に入る広告がある」と回答した人は70.7％だった。なかでも「ビール・チューハイ」の広告は42人（18.8％）の目に留まっている。この種の広告が見られた場所としては「電車内ドア横」が多く挙げられた。さらに、広告を見て何らかの行動を起こしたいか尋ねたところ、「特に何もしない」がもっとも多く68.8％、続いて「購入（契約）を検討したい」が12.9％、「話のネタにしたい」が7.6％、「具体的に内容を調べたい」が6.3％、「すぐに購入したい」が2.2％。


スポーツスポンサーシップの評価プラニングツール 「スポーツマーケティングメソッド」を共同開発（博報堂）（6/16）
博報堂研究開発局と博報堂ＤＹメディアパートナーズは、共同で１万人規模の「スポーツスポンサーシップに関する調査」を実施し、この結果やこれまでの経験を元にスポーツスポンサーシップが貢献する効果についての評価手法と効果を最大化するためのプラニング手法を開発した。これにより、得意先のスポーツスポンサーシップの現状分析と今後のスポンサーシップ戦略を提案し、戦略に基づいたコンテンツの提案と実施まで一貫したサービスの提供を行うことができる。


ネット広告の効果測定ＡＳＰサービス「解析くらべる君」の申し込み受付開始（プラネット）（6/4）
解析くらべる君は、出稿しているネット広告（バナー広告含む）と成約ページ（商品販売や資料請求）の関係から広告の効果測定。リスティング広告のキーワード別のＲＯＩ（費用対効果）をリアルタイムに数字（金額）として確認することができる。商品（サービスや資料請求）と顧客が直結しているキーワードを実際に体感していただけるＡＳＰサービス。


リスティング広告のＳＥＭに特化した広告効果測定ツールを発売（トランスコスモス）（5/10）
リスティング広告のＳＥＭ（サーチエンジンマーケティング）に特化した、広告効果測定ツール“ＳＥＭ　Ａｎａｌｙｓｔ”を５月９日より販売することを発表した。ＳＥＭ　Ａｎａｌｙｓｔは、従来のアクセス解析ツールでは得られなかった、企業のＷｅｂマーケティングにおける「次の施策への指標」およびＲＯＩを最大化するためのソリューションを提供する。特長として、リスティング広告の検索ワード毎のコンバージョン、行動履歴、成果件数などの数値の測定を可能にしたこと。また、測定の数値をビジュアルで表現できるのも特長。


サウンドロゴが「ある」と「ない」で記憶にこんなに差が出る！（日本ラジオ広告推進機構）（5/2）
〜サウンドロゴは、新商品の名前や未知の電話番号の記憶に有効〜　実験用ＣＭの中からＣＭコピーをいくつか抜き出し、ダミーのコピーをおりまぜた３０問のアンケート用紙を作成。それぞれのコピーを聴いたか聴かなかったかを「確かに聴いた」「聴いたと思う」「わからない・聴かなかった」の３段階で回答してもらった。結果、サウンドロゴは、ＣＭ全体の記憶を促すというよりは、サウンドロゴにのった言葉の記憶をよくする傾向がある。（ピンポイント記憶）。


広告効果はクリエイティブに左右されます（全日本シーエム放送連盟）（4/19）
ＡＣＣ会報から。「坂田　耕・ＣＭ対談」今日のお客さまは、UFJつばさ証券の「テニス」「忍者」シリーズで、カンヌ国際広告祭で２年連続入賞をはたした若手クリエイターのホープ松尾卓哉さん。おもしろいＣＭこそが一番効率的で、そのためにもクライアントはクリエイティブを誰に任せるかをもっと真剣に研究すべきだと明言する。“広告業界の野茂英雄”を自負し、あえて活動の場を海外に求めている。そんな松尾卓哉さんの『ここだけの話・・』。


ウィルコム定額プランの導入は企業イメージアップの効果てきめん（Ｃ−ＮＥＷＳ）（4/6）
ウィルコムは2900円の月額基本使用料で、ウィルコムの電話同士の通話、メールの送受信が無料となる「ウィルコム定額プラン」を5月1日から開始する。携帯電話・PHSを所有している中学生・高校生・大学生のインターネットユーザー300名の回答を集計した結果、「ウィルコム定額プラン」に魅力を「感じる」は『どちらかといえば感じる』を合わせて4割、『感じない』『どちらかといえば感じない』の4割弱を少し上回った。一方5割半ばが、このプランがあることでウィルコムのイメージが「良くなる」と回答、特に大学生の6割強が支持した。「悪くなる」は全体でもわずか1％。


自社の認知向上、ブランドの強化が広告出稿目的の上位（日経広告研究所）（3/14）
「企業広告総合調査２００４」　この調査は2004年1月〜8月に朝日新聞と日本経済新聞に企業広告を出稿した企業・団体を対象に実施し、204企業・団体（広告事例は224）から回答を得た。2004年度も企業広告費の総広告費に占める割合が36.6％と、2003年度よりも高くなっている。回答を寄せていただいた企業・団体も前回調査（2002年秋）と同様に、比較的規模の小さい企業が多い。企業広告の実施目的のトップとしてあげられたのは、前回同様「自社の認知の向上のため」で56.4％だった。「個別商品やブランドのイメージ強化、差別化をはかるため」が46.1％で次いでいる。この項目は前回よりもスコアが高くなっている。単なる社名認知だけでなく、商品を含めたブランド構築にも主眼を置いているのが注目される。


モバイル広告の効果測定システムを開発（オプト）（3/8）
モバイル広告の出稿効果を測定できる新システム『アドプラン　モバイル』を開発した。これにより、モバイル広告のサブミット効果（商品購入・会員登録・資料請求など、サイト上でのユーザーのアクションとその数）を測定し、そこから得たデータを活用したモバイルマーケティングを提案する。


新広告効果検証システム「ＣＡ−Ｐｒｉｓｍ」を発売（サイバーエージェント）（1/26）
既存の広告効果検証システム「ＣＡＴＳ」を全面的にリニューアルし、２００５年１月２５日よりインターネット広告の効果検証システムの新サービス「ＣＡ−Ｐｒｉｓｍ（シーエー・プリズム）」の提供を開始する。「ＣＡ−Ｐｒｉｓｍ」はバナー広告等から広告主のＷＥＢサイトへ訪問したユーザーの流入を識別し、資料請求、申込完了等の目的とするページへの到達数をレポートするだけでなく、訪問したユーザーの一連の行動情報を出稿媒体別に集計する機能を備えている。



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